「このまま」今の仕事を続けても大丈夫なのか? あるいは「副業」をしたほうがいいのか? それとも「起業」か、「転職」をすべきなのか? このように感じたとしたら、それは皆さんの考えが正しい。なぜなら、今感じているお金に対する不安は、現実のものとして近づいているからです。無収入となる65歳から70歳、もしくは75歳までの空白期間を、自己責任で穴埋めしなければならなくなる未来が、相次ぐ法改正でほぼ確定しました。
そんな人生最大の危機がいずれ訪れますが、解決策が1つだけあります。それはいますぐ、「稼ぎ口」を2つにすること。稼ぎ口を2つにすれば、年収が増えて、節税もでき、お金が貯まるからです。『40代からは「稼ぎ口」を2つにしなさい 年収アップと自由が手に入る働き方』では、余すことなく珠玉のメソッドを公開しています。受講者は6000人に及び、その9割が成功。さぁ、新しい働き方を手に入れましょう!

「VIVANT」の名台詞に学ぶ、日本で生き抜く資産防衛術Photo: Adobe Stock

苦しむ民に手を差し伸べないバルカ政府

 今でも話題沸騰中の日曜劇場「VIVANT」(TBS系)ですが、役所広司さん扮するノゴーン・ベキの次の台詞に、私はメッセージ性を感じました。

「おまえたちは、苦しむ民に手を差し伸べなかった。そればかりか、金を持つ者だけを優遇し、さらに金を求め続けた。人間の欲望にはキリがない。愚かな生き物だ。今や世界中がそうだ。誰もが自分のことばかりを考え、持つ者と持たざる者の間に大きな分断が生まれた」

「おまえたち」とは、架空のバルカ政府のことですが、どこの国にも当てはまります。年金制度の改悪やサラリーマンを狙い撃ちした増税など、民を苦しめる政策のオンパレードだったからです(*1)

 しかも、国民から巻き上げたお金の使い道の多くは、海外の金持ちや利権保持者のために使われています。日本は欧米の金持ちのためのATMになっていると揶揄されていますよね。

リスク大国日本では、一家がやっておきたいこと

 ドラマ「VIVANT」ではテントというテロ組織が、弱者である国民を守ってきました。しかし残念ながら、現実世界の日本では、誰も守ってはくれないのです。だからこそ、せめて家族の命綱の財産だけでも、自分で守らなければならない。そのための個人版別班が、前回お話ししたプライベートカンパニーです(*2)

 プライベートカンパニーは一般的な会社と違って誰でも簡単に作れます。従業員を雇う必要もないし、事務所を借りる必要もありません。ですから外見上は、今まで通りの生活が続きます。

 それなのに、生身の人間と違って所得税も相続税も優遇されます。収入も増え続けるし、財産だけでなく理念や家訓などを子々孫々に引き継ぐこともできる。あなたが実現したい価値観を、未来へとつないでいけるのです。匿名性が高いので、職場や同僚にバレることもありません。

 日本は災害大国であるうえに、地政学的なリスクに囲まれたリスク大国です。しかも、ベキが言うように、私利私欲しか考えない政治家は頼りになりません。そんな時代だからこそ、一家に一台ならぬ、一家に一(いち)プライベートカンパニーが必要なのです。

*1 サラリーマン受難の時代が始まる5つの理由

*2 瀕死寸前のサラリーマンよ!個人版の別班(VIVANT)をつくって「資産形成」と「資産防衛」を始めなさい!

**本記事は、『40代からは「稼ぎ口」を2つにしなさい 年収アップと自由が手に入る働き方』著者による書き下ろしです。