テレビ・ネットで「日本のウォーレン・バフェット」と話題! 1936年(昭和11年)、兵庫県の貧しい農家に4人兄弟の末っ子として生まれた。高校を出してもらってから、ペットショップに就職。そこでお客だった証券会社の役員と株の話をするようになった。そして19歳のとき、4つの銘柄を買ったことが株式投資の始まりだった。あれから68年、バブル崩壊では10億円あった資産が2億円にまで減った。しかし今、資産は18億円まで増え、月6億円を売買しながら、デイトレーダーとして日々相場に挑んでいる。隠しごとなしに日常生活から投資法まで全部書いた話題の書『87歳、現役トレーダー シゲルさんの教え 資産18億円を築いた「投資術」』(ダイヤモンド社)より一部を抜粋・編集したものをお送りする。
「自社株買い」に着目
株を買うときに「増収・増益・増配」に次いで重要視しているのは、「自社株買い」をしているかどうかです。
自社株買いとは、その名のとおり、自社の株を買う行為を指します。
もともとは原則禁止とされていましたが、1994年と2001年の法改正により認められるようになりました。
「自社株買い」は
なぜ投資家に有利なのか?
とくに株の初心者は、「自社株買いが行われていると、どうしていいことなの?」と思われるかもしれません。
自社株を買うと、市場に出回る発行済み株式数は当然ですが減少します。そうすると、同じ利益であれば市場に流通している1株当たりの利益は増加します。
市場での株価が割安かどうか判断するための指標であるPER(株価収益率)は、「株価÷1株当たりの純利益(EPS)」で計算されます。
PERは平均15倍程度とされており、この値が高いと株価が「割高」、低いと「割安」と判断されます。
自社株買いで
株価が上がる理屈
自社株買いは1株当たりの利益を高くするので、同じPERだと株価は高くなります。
どういうことかというと、株価が1000円で、1株当たりの利益(EPS)が100円だとすると、PERは10倍です。
それが1株当たりの利益が150円まで上がると、PERは約6.7倍になります。
このPERが「割安」だと判断され、PERが10倍まで買い求められるとなると、株価が1500円まで上がることになるという理屈です。
自社株買いが増える月
自社株買いは、一般的には3月期決算の会社が、本決算の発表のタイミングに合わせて公表するケースが多く、4月から5月にかけて自社株買いの発表が増える傾向にあります。
信越化学工業(4063)も、決算発表のタイミングで1000億円の自社株買いを発表したからこそ、前年同期比減の決算でも株価が下がらなかったのです。
ちなみに株主優待もあればいいですけど、そこまで気にしていません。優待は数百株持っていても、私のように数千~数万株持っていてもその内容は同じなので、あまりうまみがあるとは思えないんです。
※本稿は、『87歳、現役トレーダー シゲルさんの教え 資産18億円を築いた「投資術」』(ダイヤモンド社)より一部を抜粋・編集したものです。