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家があまりに高すぎて――。マンション価格の高騰と共働き世帯の増加により、すっかり一般的になった「ペアローン」。だが、専門家は「3つの落とし穴」を警戒する。何がリスクとなりうるのか。高騰する住まいと向き合う現代人を追った連載の2回目。
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「ペアローン」はいまやスタンダード
「夫婦でペアローンを組む例は、いまやスタンダードになりつつあります」
こう話すのは、住宅ローンに詳しく、これまで数多くの住宅購入希望者の相談に乗ってきたファイナンシャルプランナーの有田美津子さんだ。
ペアローンとは、1つの物件に対して、夫婦や親子がそれぞれ契約者となり、原則として同じ金融機関から住宅ローンを借りる方法で、夫や妻がそれぞれ相手の連帯保証人になる。会社員を中心に利用者が増えており、首都圏で新築マンションを買った既婚の共働き世帯では、54％が夫婦の「ペアローン」で契約しているという調査結果（リクルート「2023年首都圏新築マンション契約者動向調査」）もある。
都心のファミリータイプは中古で1億円近く
背景には、マンション価格の高騰と、共働き世帯の増加がある。今年、不動産経済研究所が発表した2023年の新築マンション平均価格は、東京23区が前年比39.4％上昇の1億1483万円と、1974年以降で初めて1億円を突破した。首都圏（東京、神奈川、埼玉、千葉）の平均価格も、同28.8％上昇の8101万円だ。
「中古マンションでも、都心のファミリータイプになれば1億円近くします。1億円を超えるマンションを検討する会社員は普通にいます。夫婦でペアローンを組んで借入額を増やして物件を購入する人が、私の相談者にも増えています」（有田さん）
35年ペアローンで繰り上げ返済に励む
有田さんの相談者でペアローンを組むのは、30代半ば～40歳前後の共働きで、世帯年収は1500万円前後というケースが多い。基本的には35年ローンを組み、定年時までになるべく返済できるよう、繰り上げ返済に励むという。
ペアローンの場合、8千万～1億円程度の物件を、8千万円なら4千万円ずつ、あるいは5千万と3千万などの配分でローンを組む。夫婦ともに同程度の収入があるケースが多く、2人合わせた貯金額は「1千万円程度だと少ないほうで、2千万～3千万円ほど」（同）という。その中から、教育費や生活資金、諸費用を確保したうえで頭金を算出し、ローンを組む。
「夫婦が同じぐらい稼いでいるので、子育ての負担も、ローンを組むリスクも、何事も2等分して考える方が多い印象です」（同）
