「あなたの職場は、目に見えないコストを意識できていますか?」
そう語るのは、これまでに400以上の企業や自治体等で、働き方改革、組織変革の支援をしてきた沢渡あまねさん。その活動のなかで、「人が辞めていく職場」には共通する時代遅れな文化や慣習があり、それらを見直していくことで組織全体の体質を変える必要があると気づきました。
その方法をまとめたのが、書籍『組織の体質を現場から変える100の方法』です。社員、取引先、お客様、あらゆる人を遠ざける「時代遅れな文化」を変えるためにできる、抽象論ではない「具体策が満載」だと話題。この記事では、本書より一部を抜粋・編集し、「見えないコストを考慮しない職場」の問題点について指摘します。
「目に見えないコスト」を見ようとしない組織
あなたの組織では、目に見えないコストが意識されているだろうか?
金額などの数字で表せるコストを気にする組織は多いが、「コミュニケーションコスト」「事務コスト」を意識している組織は少ないかもしれない。
コミュニケーションコストとは文字通り、意思疎通や意思決定にかかる労力や人件費その他のコストを言う。事務コストとは、社内の稟議や決裁、見積もり、請求、支払い、入会、解約などの手続きから、会議のための日程調整や招集などの日常的な手続きにかかるコストを指す。
従来の仕事や慣習の改善や削減すら進まない組織は、その背景の一つに、コミュニケーションコストや事務コストへの無頓着さや想像力の欠如が挙げられる。社員や相手(お取引先や顧客など)がやって当たり前。外注費などのお金の支出が発生していないから「痛くない」と感じている。いわゆるサンクコスト(埋没費用。社員の人件費でカバーしているコミュニケーションコストや事務コストも含む)に、まるで無頓着なのだ。
「社員がやればタダ」「相手がやればタダ」などの言動にも、そういった意識が見て取れる。これらの発言が多い組織は、コミュニケーションコストや事務コストの感覚が麻痺している可能性がある(煩雑かつ難解な事務手続きを増やす政府や行政機関にも、同様の傾向が見受けられる。事業主や国民の見えないタダ働きが増えていく。困ったものである)。
目には見えなくとも人を疲弊させる
コミュニケーションコストも事務コストも、立派なコストである。そこでは貴重な時間や労力が失われている。
そしてコミュニケーションコストや事務コストの増加は、中の人たちを疲弊させるのみならず、外の人たちとの共創も遠ざける。無駄であり、お金にならない作業を一方的に押し付けてくる組織と仕事をし続けたいと誰が思うだろうか。
関わるメンバーのモチベーションや成長機会にも影響する。私たちは、コミュニケーションコストや事務コストにもっと敏感になったほうがよい。無駄なコミュニケーションコストや事務コストの存在および迷惑である旨を組織に認識、理解させ、削減しよう。そうして余白と時間の余裕を生み、より有意義なコミュニケーションや活動に集中できるようにする。