ほんの数年前、巨大テック企業は二酸化炭素（CO2）排出量を削減すると約束した。だが、その後に人工知能（AI）ブームが世の中を席巻した。大量のエネルギーが必要なAIデータセンターの建設ラッシュを受け、テック業界は気候変動を巡る約束をほごにする一方、電力企業と協力して新たなクリーンエネルギー源の開発を加速させている。米ネバダ州では、グーグルが公益企業と手を組み、地熱エネルギーによる電力を購入する取り組みを進める。ノースカロライナ、サウスカロライナ両州では、グーグルやアマゾン・ドット・コム、マイクロソフトが電力大手デューク・エナジーと協力し、小型原子炉などの技術開発を促進する契約を結んでいる。もう一つの初期段階の技術で、IT業界の支援が得られそうなものとして、クリーン電力を数時間ではなく数日間蓄えられる電池がある。