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クリーンエネルギーの重要性が高まる中で、EV用バッテリーの役割も増大している。そんな世界的な市場を牽引するのが中国のバッテリーメーカー「CATL」。同社の創業者である曾毓群（そういくぐん）らの功績を紹介しよう。本稿は、アクシャット・ラティ著・寺西のぶ子訳『資本主義で解決する再生可能エネルギー 排出ゼロをめぐるグローバル競争の現在進行形』（河出書房新社）を一部抜粋・編集したものです。
サムスン電子とAppleに
バッテリーを供給
1992年、ソニーは世界で初めてリチウムイオン・バッテリーを商品化した。ソニーの商品、ハンディカムのオプションとして発売されたバッテリーは、それまでの標準的な電池であったニッケル・カドミウム蓄電池より30％小型化され、35％軽量化された。タイミングも最高だった。
ムーアの法則（編集部注／半導体集積回路の集積率が18～24カ月で2倍になるという経験則）が示すように、コンピューター・チップのトランジスタ数は、概ね18カ月ごとに倍増する〔半導体の性能は、大きさを変えないとしたら18カ月（あるいは24カ月）で2倍になる。つまり同じ性能でよければ、半導体の大きさを2分の1にして、半導体を使う製品を小さくできる〕。
それは家電製品の小型化につながるが、バッテリーの場合は、リチウムイオン・バッテリーが商品化されるまで小型化に追いつけなかった。リチウムイオン・バッテリーを商品化したソニーはたちまち成功を収め、1993年に300万個、1994年には1500万個を販売した。
ソニーの成功にあやかった者もいた。1999年に31歳でアンプレックス・テクノロジー・リミテッド（ATL）を設立した曾毓群（そういくぐん）もそのひとりだ。ATLは設立から2年でデバイス100万台分のリチウムイオン・バッテリーを生産し、信頼できるサプライヤーとして名を揚げた。その成功により、ATLは2005年に、カセットテープや記録可能なCDを主力製品とする日本企業、TDK株式会社に買収された。
曾と彼の右腕だった黄は、買収後もATLに残ると決めた。TDKはATLの製造工程に日本の規律を加え、リチウムイオン・バッテリー事業を最新の金の生る木、すなわちスマートフォンの市場とともに成長させた。黄によれば、その後間もなくATLは、サムスン電子とAppleの双方にバッテリーを供給するようになった。
