楽天がリアルの世界でポイントカードを展開するため、水面下で準備を進めている。これに対してライバルのＴポイントは、ネットの巨人、ヤフーと組んで迎え撃つ。
都内の幹線道路を走ると、ガソリンスタンド最大手「ENEOS（エネオス）」のサインポールの下に、青地にアルファベットの「Ｔ」を黄色でかたどったマークがこうこうと光るのが目につく。のぼりやパンフレットも並び、「Ｔポイントがたまる、使える」と大々的に宣伝されている。
Ｔポイントといえば、カルチュア・コンビニエンス・クラブ（ＣＣＣ）の運営するツタヤ会員カードから派生し、2003年からは他の店でもポイントがたまるようになった「共通ポイント」の先駆けである。エネオスを展開するＪＸグループは数少ない草創期からのＴポイント加盟店である。
そんな古参の加盟店をめぐってポイント付与に変化が生じていることに、一部の利用者が気づき始めた。あるクレジットカードを提示すればＴポイントの4倍のポイントがつく。それがライバルである楽天のスーパーポイントで、現在、裏技的に利用され、ＪＸ側も無視できなくなっている。
楽天は、ポイント付与を積極的に進め、楽天市場などグループ内のＥコマースを伸ばすのにうまく活用してきた。今度は約5700万人の会員基盤を生かし、現金決済向けのリアルな店舗にも広げようと準備を進めている。
すでに楽天本社の食堂では磁気とバーコードを付帯した「Ｒポイントカード」を社員向けに発行し、システム連携する実験を始めた。来年以降、この加盟店を一気に広げ、共通ポイント化する予定だ。
右図のようにマイルを含むポイント発行額は少なくとも約1兆円と見込まれ、市場規模は大きい。共通ポイントといえば他に、三菱商事系列の「Ponta（ポンタ）」があり、両社の加盟店は計約8万店へと拡大している。
そこに、楽天が文字通り殴り込みをかける。先述のように実績があるため有力加盟店との提携もしやすい。加えて、今後3年が勝負として、ポイント発行で徴収する手数料も大幅にディスカウントして加盟店を「落とす」作戦を取るとみられる。
