2位はテレビ東京ホールディングス（HD）で、平均年収は1445.6万円だった。前期版ランキングでは1位に輝き、今回は2位だったものの、ライバル局であるTBSHDや日本テレビHDを上回った。
民放キー局が3社ランクイン
3位は野村HDで、平均年収は1408.9万円だった。国内最大手の証券会社である野村證券などを子会社に持つ野村グループの金融持ち株会社だ。同社も前期から従業員の平均年齢が1歳上がったため、今期では【40代後半】ランキングに登場し3位に入った。なお、前期の【40代前半】ランキングでは平均年収1437.2万円で9位である。前期と比べて平均年齢が1歳上がったが平均年収は28.3万円ダウンした。
4位は、TBSHDで、平均年収は1312.6万円だった。年収は前期に比べて10.1％も減り、テレビ東京HDに100万円以上の差を付けられた。
5位は、日本テレビHDで、平均年収は1296.9万円。ランキングのトップ5に、民放テレビ局3社がランクインした。
最後に、ランキングの「癖」について説明したい。それは、持ち株会社（ホールディングス）と事業会社が混在していることだ。持ち株会社の中には、経営企画や人事系など、少数の幹部しか在籍していないところがある。すると、その企業の実態（グループ全体）よりも年収が高く出る傾向があり、そうした「癖」の影響をなるべく排除するために、従業員が100人未満の会社はランキングから除外した。
一方で、一般社員よりも年収が低い契約社員を含めている場合がある。他にも、定年退職者の雇用を積極的に進めている企業や、地方に本社を構える企業も年収が低くなる場合がある。こうした事情を踏まえて、ランキングを見てほしい。平均年収に合わせて、従業員数も掲載しているのはそのためだ。
ランキングの完全版では、6位以下の全191社を掲載している。第一三共や三菱ケミカルグループ、富士フイルムHDやルネサスエレクトロニクス、三菱伊勢丹HDやイオン、日本郵政や東京電力HDなどの有名企業は何位か、チェックしてみてほしい。
（ダイヤモンド・ライフ編集部）
