米国の中間層にとって、この夏は自信を失った季節だった。注目度の高いミシガン大学の消費者信頼感指数は、6月および7月には上昇傾向にあったが、8月に6％近く低下した。シンクタンクの 全米産業審議会（コンファレンスボード）が実施した調査によれば、雇用市場に対する悲観的な見方が増え、調査対象者のうち、自分の所得が下がると予想した人が増えた。一般的に中間層と見なされる年収約5万3000～16万1000ドル（約780万～2400万円）の世帯が、楽観的な見方の後退に極めて大きな役割を果たしている。年収5万～10万ドルの世帯は、高所得者の景気に対する自信の高まりを何カ月かにわたり後追いした後、6月に突然大きく方向転換した。データ分析会社モーニング・コンサルトの調査によると、こうした世帯の見方は今や、もっと悲観的な低所得者の見方に近くなっている。