米国の企業の間で合併や買収などのディールメーキングが活発化している。企業の「離婚」も同様だ。今年の大型ディールの中には、過去の巨大合併を解消する動きも目立つ。米メディア大手 ワーナー・ブラザース・ディスカバリー（WBD） は6月、投資家の不満が強まる中で、傘下の事業を2社に分割する計画を発表した。同社は米通信大手 AT&T 傘下のメディア大手ワーナーメディアと米同業ディスカバリーが430億ドル（現在のレートで約6兆4000億円）規模の統合で誕生したが、4年足らずで結婚を解消することになった。先月には米飲料大手キューリグ・ドクター・ペッパーがオランダのコーヒー会社JDEピーツを180億ドルで買収することで合意した。キューリグによると、この動きは2018年に統合した炭酸飲料事業とコーヒー事業を分離する序章となる。