【定年後の仕事】60代は「今の会社に残る」が正解？ シニアの転職のリスクとは

働き方が多様化するなか、「定年＝引退」というモデルは過去のものとなりつつある。では、65歳以降、豊かに暮らすにはどうすればいいのか。そして、定年後の仕事にはどんな選択肢があるのか。本記事では『月10万円稼いで豊かに暮らす定年後の仕事図鑑』の著者・坂本貴志氏にインタビューを実施。仕事の実態を、就業データと当事者の声をもとに紐解いてもらった。今回は、50代以降のキャリア戦略、そして60代以降の雇用延長について聞いた。（構成・聞き手／ダイヤモンド社書籍編集局、小川晶子）

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中高年期からのキャリアをどう考えるか

――坂本さんは『定年後の仕事図鑑』の中で、「定年後の仕事は、必ずしも現役時代の延長線上にはない」とおっしゃっています。定年後の仕事人生の含め、中高年期のキャリアをどう考えていったらいいでしょうか？

坂本貴志氏（以下、坂本）：そうなんです。働いているシニアの多くは、長く勤めてきた会社での現役時代の仕事を辞め、これまでとは異なる仕事に就いている現実があります。

仕事人生を、若年～中堅期（～50歳）、中高年期（50～60代半ば）、高齢期（60代半ば以降）の3つのステージに分けて考えてみましょう。

新入社員から50歳くらいまでの「若年～中堅期」は、スキルアップしながら組織内で昇進・昇格し、それによって高い収入を得ることにモチベーションを求める時期ですね。

「中高年期」は、まだまだ稼ぐ必要があるものの、組織内の立場で限界が見え、気力・体力の面で変化がある時期です。公的年金支給が始まる65歳まで、ある意味もうひと踏ん張りです。

この時期にどのようなキャリアを選ぶかは、その後の定年後の人生を大きく左右すると言えます。

――どのような選択肢がありますか？

坂本：定年を迎えたら、長年勤めた会社に残って仕事を続けるか、会社を離れて新たな仕事に就くかというのが現実的な選択肢になると思います。年金の支給開始は65歳ですから、それまでは何らかの仕事をする人がほとんどですね。

2025年4月より継続雇用制度が義務化されており、希望すれば65歳まではそのまま働き続けることができます。

大規模調査の結果、60代前半に関しては、同じ会社で働き続けた人の満足度が高いことが判明しています。年収は再雇用に伴う報酬水準の引き下げやポストオフにより、全体平均で2割程度下がるのが現実です。企業規模別に見ると、中小企業では定年後の収入の減少幅は11.5％であるのに対し、大企業では減少幅が27.6％と大きくなる傾向があります。かなり収入が減ったと感じるのではないでしょうか。

しかし、満足度は相対的には高いので「多少年収や役職が下がったとしても、60代半ばまではこれまでの仕事の経験を活かして働き続ける」という選択肢が、結果的に満足感につながるということです。

――継続雇用で得られる収入を上回る条件の仕事を見つけるのも難しそうですしね。

坂本：はい、特別に専門性の高い仕事でなければ、さらに良い条件の求人を見つけるのは簡単ではないでしょう。ですから多くの人にとって、60代半ばまではこれまでの仕事で継続して成果を出しつつ、それ以降に、これまでとは違う「小さな仕事」に移行するのがキャリア戦略となります。

60代半ばまでは継続雇用で働けば、会社に厚生年金を負担してもらいながら働くことができ、その後の年金額を増やせるというメリットもあります。

50歳以降の転職、気を付けたいことは？

――中高年期に転職を考えるなら、どのようなことに気を付けるべきですか？

坂本：中高年期に転職した人の満足度は総じて低い傾向にあり、「不満足」と回答した人の割合が高くなっています。この時期の転職は金銭面でも厳しい結果になることが多く、調査によると転職した人のほうが年収は下がっているのです。これらの調査には、リストラなど会社都合で辞め、転職した人も含まれていますから一概には言えませんが、転職は慎重かつ戦略的に行うべきでしょう。

転職を考えるなら、気力体力が十分にある50代前半に決断することが望ましいと言えます。50代前半で転職した人は、比較的仕事の満足度が高いことがわかっています。とくに、前向きなチャレンジのためといった積極的な理由で転職した場合、さらに満足度は高くなります。

中高年期の転職で比較的多いのは、大企業から中小企業に移るケースです。中小企業は定年制がなかったり、定年を65歳まで引き上げたりしている割合が大企業より多いので、正社員として長く働き続けることで生涯年収を上昇させる戦略も考えられます。とはいえ、中高年期に慣れない環境や仕事に適応するのはそれなりに大変でしょう。しっかり覚悟しておくことが必要ですね。

（※この記事は『定年後の仕事図鑑』を元にした書き下ろしです）

坂本貴志（さかもと・たかし）
リクルートワークス研究所研究員・アナリスト
1985年生まれ。一橋大学国際・公共政策大学院公共経済専攻修了。厚生労働省にて社会保障制度の企画立案業務などに従事した後、内閣府で官庁エコノミストとして「経済財政白書」の執筆などを担当。その後三菱総合研究所エコノミストを経て、現職。研究領域はマクロ経済分析、労働経済、財政・社会保障。近年は高齢期の就労、賃金の動向などの研究テーマに取り組んでいる。著書に『月10万円稼いで豊かに暮らす定年後の仕事図鑑』のほか、『ほんとうの定年後「小さな仕事」が日本社会を救う』『ほんとうの日本経済データが示す「これから起こること」』（共に、講談社現代新書）などがある。