しかも、23年→24年の増減率は、華僑城が前年比15.1％、長隆が9.1％、海昌は12.2％と大幅にアップしています。世界的な傾向と異なるのが気になるところです。
中国勢は本当の入場者数を公表しているのか、定かではありません。というのも、このような調査の信頼性を揺るがす報道が相次いでいます。例えば06年に香港ディズニーランドは経営不振にもかかわらず、入場者数を実際より多く発表していると香港メディアが報じました。他にも、中国のテーマパークが収支を偽装しているとの指摘は複数あります。
中国ではゼロコロナ政策が解除された後も、景気低迷が続いていると報じられます。世界ではインフレが進む一方で、中国では消費者マインドが冷え込んでデフレが進行しているとも。中国では景気が悪くても、テーマパークは盛況なのでしょうか。
振り返れば日本もバブル崩壊後の1990年代以降、不況にもかかわらず東京ディズニーランド・東京ディズニーシーだけは大盛況でした。中国でも、一部の人気レジャー施設だけは賑わっている可能性はあります。
とはいえ冷静に考えると、中国ではゼロコロナ政策が長引いたため、他国と比べてテーマパークの回復が後ズレで起きた、だから23年→24年の増減率が大幅アップした可能性は否定できないでしょう。
中国政府は25年9月、サービス消費の拡大に向けた支援策を発表しました。高額医療やレジャーなどで規制を緩和し、外資や民間企業の参入を促します。モノの消費が落ち込むなか、サービス分野での消費喚起を狙うものです。この成果が大きければ、来年のランキングでは中国勢がさらに躍進しているかもしれません。
「大阪USJが快挙！テーマパーク世界ランキング【
