ここ数カ月の米経済は、成長鈍化・根強いインフレ・雇用市場の弱体化が顕著だ。エコノミストは、イラン戦争がこの三つの指標をさらに悪化させることを懸念している。先週、米国とイランは不安定ながらも停戦合意に至り、戦闘は一時停止したものの、戦争そのものの先行きは極めて不透明で、米国の労働者や消費者に与える影響の予測はなおさら困難だ。しかし、ウォール・ストリート・ジャーナル（WSJ）が定期的に実施しているエコノミスト調査によると、年初の予想と比べて、今後1年間の見通しは全般的に暗いものとなっている。ほとんどのエコノミストは、激しいインフレから貿易・移民政策の大転換に至るまで、最近の一連の逆風を乗り越えてきた底堅い経済がイラン戦争で失速するとは考えていない。調査に参加したエコノミストらは、今後12カ月間の景気後退（リセッション）確率を33％としており、1月時点の27％からわずかに上昇した。