大学院で学び直すことは、キャリアアップを目指す若い社会人や、厳しい雇用環境の中で昇進に苦労する人たちにとって、長らく「第二の選択肢（プランB）」とされてきた。しかし新たなデータによると、修士号の取得がかつてほど確実な保証ではなくなっている。雇用動向を調査する米シンクタンクのバーニンググラス研究所が2003年までさかのぼって米労働統計局のデータを分析したところ、修士号を持つ35歳未満の労働者の失業率が今ほど高かったのは過去20年間にほとんどないことが分かった。一方、博士号や法学位、医学位を持つ35歳未満の労働者の失業率は、ほとんどなかったほど低い水準にある。 「過去20年間の大半の期間、これらの数値は連動して動いていたが、もはやそうではなくなった」と、同研究所でチーフエコノミストを務めるガッド・レバノン氏は指摘する。