大企業だと取締役や監査役退任後のポストなどの呼称であることも多いですが、ここで紹介したいのは、もっと一般的なレベルのものです。
イメージとしては、むしろ「アドバイザー」に近いかもしれません。
よくあるのが「技術顧問」や「営業顧問」で、そうした専門スキルを求めている中小企業で、週3日、あるいは月数回出社して、指導的、アドバイス的な役割を担うような仕事です。
顧問の何がいいかと言えば、まず、自分の今までのスキルを存分に発揮することができるということ。しかも、週3日などの限定的な勤務であることが多いので、自分の時間も大切にできます。
顧問料自体は、それほど高額ではありません。良くて月20万円、普通は月10万円程度といったところでしょうか。
ただ、毎日勤務せずに、これだけの金額を得られるのなら御の字でしょうし、顧問業を複数掛け持ちして、かなりの金額を稼いでいる人もいます。
さらに言えば、そもそもこのくらいの金額でいいからこそ、顧問業のニーズがあるのです。
コンサルタントに頼めば1件数百万円するところを、月10～20万円でアドバイスしてもらえる。会社にとっては非常にお得な制度なのです。
「顧問」に招かれる人は
50代で何をしているか
では、どうしたら顧問になれるのか。
ひと言で言えば、「ある分野のエキスパートになる」ことです。
50代になってラインを外れたら、ぜひ「なんらかの顧問職に就くくらいの実力を身につけるチャンス」だと考えてみてください。
例えば、営業部門でキャリアを積んできた人なら、あえて志願して現場に出る。そこで人脈を作っておくのです。
某企業で海外営業のエキスパートとして活躍していたDさんは、定年後にある医薬品関係の企業の顧問として、海外の取引先の開拓の手助けをしています。
手助けといっても、本人も世界中を飛び回っているので、実質的には社員のようなものですが、本人は現役時代以上に楽しそうに働いています。
特にニーズが高いのは技術職でしょう。
『50歳からは、「これ」しかやらない』（大塚 寿、PHP研究所）
設計、製造、生産、品質保証、システムといった工学系の技術だけでなく、薬事、貿易実務、法務、プロジェクトマネジメントなどのノウハウを持つ人も、中小企業、ベンチャーにはニーズがあります。
また、現役時代に取引先だった企業に、定年後「顧問」として雇われる人も意外と多くいます。取引先とのパイプを太くしようとの政治的な意図もあるでしょうが、見知った会社であれば働きやすいことは事実でしょう。
ちなみに、顧問の「お声」がかかるのは普通、直接ですが、最近では人材サービス会社がこうした顧問のあっせんを行ってもいるようです。
ただし、顧問を探している企業は人材サービス会社に頼る前から、誰かに「こういう人がいたら紹介して」と声がけしているもの。
転職のときと同様、親しい人で、人脈の広そうな人に「定年後は〇〇の分野での顧問を希望している」と伝えておくといいでしょう。
ここでも、最後にモノを言うのは「声がけ」なのです。
