人気が出そうな風俗嬢は、いまもライバル店同士で取り合いになっているが、つまりそれは店がどれだけ質の高いスカウトを抱えているかという勝負のようなところがある。
地方の性風俗店は
スカウトなしに回らない
東京の警視庁をはじめ、管内に歓楽街を抱える全国の警察では、ソープランドやヘルスといった店舗型の風俗店を担当者が訪ねて回り、スカウトを利用しないよう注意喚起や指導を行っているという。
スカウトを使っている店舗の責任者が逮捕されるケースもあることから、東京の吉原や川崎の堀之内、神戸の福原といった大都市の歓楽街では、スカウトグループとの取引を一時的にやめる店も増えている。
しかしこれはあくまで一時的なもので、スカウトは店にとって必要悪だという考えはいまも存在している。
捜査関係者は「特に、地方の性風俗店の多くは自力で女性を集めることができないため、スカウトに頼らざるをえない構造になっている。表立ってスカウトが必要だとは言えなくても、あいつらがいないと成り立たないと思っている店舗は多いよ。だから、スカウトと付き合うなと言ってもなかなか響かないんだよね」と話す。
2025年7月31日、ナチュラルのメンバー2人が暴力行為等処罰法違反容疑で警視庁に逮捕された事件があった。2人は、ナチュラルとの取引をやめようとしていた風俗店に押しかけてきたのだ。そして、「うちの組織、分かりますよね？」「こっちは、命かけて刑務所に行く奴もいますからね」などと、店長らを脅していたという。
脅迫された風俗店のグループでは、改正された風営法が6月に施行されたことから、今後スカウトグループに「スカウトバック」を支払わないことを決め、ナチュラル側に伝えたところ、激高した容疑者らが事務所に押しかけるなどした。
実は、ナチュラルの本社内には、風俗店の動向を監視し、SNSを駆使して誹謗中傷などの攻撃をする部隊があるという。実際に、スカウトバックを払わないとしてナチュラルに押しかけられた風俗店や関係するグループ店は、Xなどで「不義理店」と名指しされ嫌がらせを受けていた。
