東京エレクトロンが大型半導体装置の梱包で採用した「意外なモノ」とは?東京エレクトロンが大型半導体装置の梱包で採用した「意外なモノ」とは? 画像:カーゴニュース

生成AIなどの発展に伴い、2026年には約1兆ドルに達すると見込まれている半導体市場。日本最大の半導体製造装置メーカーである東京エレクトロンは、製造・販売能力を強化するとともに、安定的で持続可能な物流体制の構築・維持に注力している。同グループで物流サービスや施設管理を担当する東京エレクトロンBPに、半導体製造装置固有の物流課題や、各種施策について話を聞いた。(カーゴニュース編集部)

*本記事はカーゴニュースからの転載です

東京エレクトロンの半導体物流、その特徴は?

 東京エレクトロンBP(本社・東京都府中市、八木勝義社長)は、グループ内の物流と施設管理、保険代理などの各種サービスを担当。完成品の半導体・ディスプレイ製造装置を顧客の工場に配送する「装置物流」と、製造のための原材料を供給する「資材物流」、装置メンテナンス部品を供給する「パーツ物流」の3分野に取り組んでいる。

 営業所は本社を含めた全国15カ所に設置。国内の顧客工場への搬入・設置に加え、出荷の約9割を海外へ輸出しているため、完成品を通関場所へ移送する工程も担当している。

 八木勝義社長は「もともとは実運送を担う物流子会社として創業している。現在は物量が多くなったことで利用運送なども活用し、物流体制の維持に努めている」と説明する。

 同社の物流機能は製造工場と併設する形で展開。その理由について八木氏は「半導体製造装置は個別仕様も多く波動も大きいため、外部に物流センターを設ける体制よりも、製造工場と一体化した物流体制の方が効率的」と話す。

大型半導体装置の梱包で採用した意外なモノ

 主力の大型半導体製造装置は、製品ごとにサイズや形状が大きく異なるため、輸送や梱包の面でさまざまな物流課題が発生する。環境負荷低減と安定的な輸送体制の維持を両立するため、多様な切り口から物流改善に取り組んでいる。