2万人をみてきた組織開発コンサルタントで『組織の違和感』の著者である勅使川原真衣氏が、実際に職場に分け入って考えた、組織変革のコツを伝えます。(構成/ダイヤモンド社書籍編集局)

組織の違和感できるPhoto: Adobe Stock

「優秀だから」で片付けてはいけない

 仕事ができる人ほど、仕事が増えていく。

 そんな職場は少なくありません。

 難しい案件を任される。誰かのフォローも頼まれる。トラブルが起きれば呼ばれる。

 本人も期待に応えようとするので、さらに仕事が集まります。

 その結果、いちばん成果を出している人が、いちばん疲れている。

 私は、こういう状態を「優秀な人だから仕方がない/ありがたい」で済ませてはいけないと思っています。

 問題の多くは、個人ではなく、そもそもの組織の「職務要件」が曖昧なことにあるからです。

強みを活かすとは、できる人に甘えることではない

 職務要件とは、簡単に言えば、その仕事で何を担い、どこまで責任を持つのかということです。

 これが曖昧な組織では、仕事の境界も曖昧になります。

 誰がやるのか決まっていない仕事。
 担当者だけでは処理できない仕事。
 誰かが気づかないと放置される仕事。

 そうした「宙に浮いた仕事」を、結局、仕事ができる人が拾います。

 周囲も、「あの人に頼めば何とかなる」と考えるようになるでしょう。

 それは一見すると、その人の強みを生かしているように見えるかもしれません。

 ですが実際には、組織の欠陥を個人の余力で埋めているだけかもしれないのです。

結果的に組織の損失にもつながる

 この状態が続けば、できる人ほど本来やるべき仕事に集中できなくなります。

 自分の担当に加えて、調整、フォロー、火消しまで引き受ける。

 それは当然、組織としての損失です。

 さらには本人の中に違和感が生まれ、こう考えるようになるでしょう。

「頑張るほど損をしていないか」
「この職場は自分を活かしてくれていないのではないか」
「もっと他にいい会社があるかもしれない」

 これを放置すれば、せっかくの優秀な人材が組織を離れる原因になりかねません。

人を見る前に、仕事を定義する

 組織では、「誰がやる気があるか」「誰が遅くまで頑張っているか」を見る前に、まずその組織内にある仕事を見る必要があります。

 この仕事にはどんな役割の人が適任か。
 その担当範囲はどこからどこまでか。
 誰が意思決定し、何を評価されるのか。

 そこが明確になって初めて、その仕事と人との「組み合わせ」を考えることができます。

 仕事ができる人に仕事を集めるのは簡単です。

 でも、それを繰り返せば、組織は大切なものを失うかもしれません。

 個人の優劣をジャッジする前に、まずは仕事と責任を定義すること。

 それができて初めて、個人の持ち味を活かすことができるのです。