急速に進むビジネス環境の変化。「どうやったら生き残っていけるか」「どうやったら自分やチームの価値を上げられるか」など、ビジネスパーソンの抱える悩みは絶えない。この連載では、そんなビジネスパーソンへのヒントを探して辿り着いた、「インターナショナルスクール」の教育現場から見えてきた「この先、生き残るスキルの身につけ方」を届けていきたい。また、実は身近にありながらこれまであまり注目されてこなかった「グローバル人材育成機関」としての取り組みを伝える。

日本の成長は「人材の成長」にかかっている

 2014年6月24日、安倍政権はアベノミクスによる経済復調を更に持続的なものとするための成長戦略「日本再興戦略改定2014」、および「経済財政運営と改革の基本方針2014」（骨太方針）を閣議決定した。

 特に多くのビジネスパーソンにとって影響が大きいのは「10の挑戦」の7番目に位置づけられた「働き方の改革」だろう。本項目は、アベノミクスの当初から謳われてきた「人材力強化・雇用制度改革」の内容を具体的に進めたもので、「残業代ゼロ法案」として話題を呼んだ「時間ではなく成果で評価される制度への改革」や、「多様な正社員の普及・拡大」といった方針が明記されている（詳しくは首相官邸HPから確認いただきたい）。

 世間一般の反応が示すように書かれていることだけを見ると、ビジネスパーソンにとってこれはリスクが高まるようにも見えるが、「半分当たり」であるとも言える。どういうことかというと、ここで述べられている種々の方針は、労働者（特にホワイトカラー層）の生産性向上が前提とされたものであり、生産性向上に取り組むビジネスパーソンはより「稼げる」かもしれないが、そうでない人は置いて行かれてしまう世の中になっていく可能性が高いということだ。一言で言うと、「国が成長するためには、働く人も成長しなくてはいけませんよ」というメッセージだといえる。

 とはいっても、皆が皆すぐに生産性の高い「グローバルスタンダード」な働き方へ移行できるわけではない。特に年齢が高い人材ほど勤めている会社のやり方に染まってしまい、「どうしたらいいのかわからない」状態になってしまうことは容易に想像できる。