経営再建中のシャープが、通期で再び最終赤字に転落する見通しになった。主因は、軌道に乗ったはずの中小型液晶パネルの下振れだ。事態の深刻さを受け、銀行団はさらなる経営構造の抜本改革を迫り始めた。

「一時的な調整局面で、今後の見通しは言うほど厳しくないとみています」

「そういう話をしている段階なんでしょうか。もう一度、改革のステージを上げるべきときが来たんじゃないですか」

屋台骨を支える液晶パネル事業の変調で、シャープ再建の道筋はにわかにかすみ始めた
Photo by Masaki Nakamura

 今から1カ月近く前の昨年末、シャープ幹部と取引銀行との間で交わされたやりとりだ。

 このとき一体何が起きていたのか。シャープ幹部が「調整局面」と言ったのは、スマートフォン向けの液晶パネルで発生した想定外の販売下振れだ。

 昨年、6112万台を売った北京小米科技（シャオミ）や、昨秋に新機種を発表した魅族科技（メイズ）など、シャープは快進撃を続ける中国スマホメーカーとの取引拡大を急速に進めてきた。米アップルに収益を依存する「体質」を改善するためだ。

 2017年度には世界シェアの4割を中国メーカーが占める──。そうした中長期の予測を基に営業攻勢をかけ、14年度下期には取引社数が上期比で約2倍の15社に拡大。受注量も大きく膨らむことで、事業単独の営業利益は上期比2.7倍の550億円に達する絵を描いていた。

 「亀山第2工場の中小型（液晶パネルの）比率は50％を超え、収益に大きく貢献してきている」。14年度上期の業績説明会で、高橋興三社長はそう自信を見せていたが、それもつかの間だった。昨年11月以降、期待していた中国勢からのパネル受注が、需要の伸び悩みで急速に剥落し始めたのだ。