Photo by Keisuke Yamaguchi
銀行界の2014年度決算がおおむね出そろい、好業績に沸いている。
最大手の三菱UFJフィナンシャル・グループ(FG)が国内金融機関で初めて純利益1兆円を突破。また、三井住友FGが7500億円超、みずほFGが6100億円超をたたき出し、上場企業の純利益で3メガバンクグループがそろってトップ5入りを果たした。
さらに、地方銀行協会によれば、地銀64行で決算開示済みの63行中50行が増益、そのうち26行が過去最高益だったという。
実はこの光景は1年前の13年度決算の状況とうり二つだ。融資業務は超低金利のあおりを受けて利ざやが縮小。しかし、株・債券高による有価証券の売買益や評価益がそれを補った。
与信費用の低さも業績を下支えした。銀行は融資の貸し倒れに備えて事前に引当金を積む必要があり、与信費用が発生する。ところが、融資先企業の業績回復で過去の引当金積み立て分が戻ってきて、利益になる現象まで起きたのだ。
しかし、これらの業績カサ上げ要因による好決算は仮初めにすぎない。そして、ついに15年度にこの二つの“バブル”が終焉するのではと銀行界は身構えている。