かつて日本人の死因のトップだった脳卒中。しかし、1981年以降、それはがんに変わり、現在にいたるまでがんが死因のトップである。厚生労働省の人口動態統計によれば、2009年の死亡数は推計で11万4400人。死因別にみると第1位は悪性新生物（がん）が34万4000人となっている。これは、全死亡者数の約3人に1人ががんで亡くなっている勘定となり、がん対策は大きな課題となっている。


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外科医不足だけが原因ではない
がん治療に課せられた課題

　日本ではこのような課題に取り組むため、1984年にがんの本態解明を目的とした重点研究戦略として「対がん10カ年総合戦略」、1994年に「がん克服新10か年戦略」が策定され、がん研究を推進。2004年からは、研究と予防、さらに医療を総合的に推進することでがんの罹患率と死亡率を激減させることを目指す「第3次対がん10か年総合戦略」に基づき、がん対策を進めてきた。そして、2006年に議員立法で「がん対策基本法」が成立した。

　このがん対策基本法は、がんの予防と早期発見の推進、がん医療の均てん化の推進、研究の推進を柱に掲げるもので、これに基づいて2007年6月に「がん対策推進基本計画」が制定・閣議決定された。しかし、患者、医療従事者の間ではまだまだ不十分だとの指摘もある。