2010年3月期決算の発表がほぼ終わった。一言で表せば、病み上がり決算。新光総研の集計によれば、売上高は11％も減ったものの、本業のもうけを示す営業利益は5％増と、なんとか増益に持ち込んだ（表１参照）。

　その原動力はコストの削減。トヨタ自動車が、原価の改善で5200億円、固定費で4700億円を削減して、前期4610億円の営業赤字から1475億円の黒字に転換したのが、その典型といえるだろう。たとえるならば、世界的な金融危機という“新型インフルエンザ”に対して、救命治療を施しなんとか最悪期は脱したものの、利益の水準は低い。売上の増加という体力回復はこれからという段階にある。

高齢化社会の波に乗る
ジェネリック医薬品と介護事業

　もちろん、よーく目を凝らして見れば、そうした厳しい状況にあっても、好業績をあげている企業もある。いずれも、高齢化やエネルギー消費の節約という、時代の大きな流れに乗っている企業群だ。

　まず、今後、急速に進展する高齢化の波を、追い風にしているのが、ジェネリック医薬品の専業メーカーだ。表2に、ジェネリック医薬品大手の日医工、沢井製薬、東和薬品の前期実績と今期の業績予想を示した。3社とも売上で8～27％、営業利益で20～80％と好調に業績を伸ばしている。

　高齢化の進展で、高齢者の医療費は膨らむ一方だ。このため政府は健康（医療）保険の支出増加を抑制するために、ジェネリック医薬品の使用を促している。ジェネリック医薬品とは、新薬（新発医薬品）の特許が切れた後に発売される「後発医薬品」のこと。同じ成分で同じ効能がありながら、当然、薬の値段は安い。