この数年、抗がん剤の高騰が問題になっている。

 昨年末に報告された世界保健機関とオーストラリア公衆衛生研究所の共同調査では、経済状態と医療制度が類似している18カ国間でも、最大388％の価格差があることが判明した。

 調査対象国はオーストラリアとニュージーランドのほか、英国などＥＵ諸国。薬価が自由価格の米国や公定価格の日本は含まれない。

 調査対象の抗がん剤は、分子標的薬など21世紀に相次いで発売された新薬31剤。日本でもメジャーながん治療で標準的に利用される薬ばかりだ。

 18カ国の平均価格でみると、250～500ユーロが4種類、500～1000ユーロが2種類、1000ユーロを超える薬剤が7種類あった。最も高価な1剤は5000ユーロを超えた。

 18カ国間の最低価格と最高価格の差は各価格帯の中でもばらつきがあり、最も価格差が大きい抗がん剤は肺がんや膵臓がん治療に使われる「ゲムシタビン」の388％だった。最高価格はニュージーランドの209ユーロ（約2万8000円）、最低価格はオーストラリアの43ユーロ（約6000円）。ちなみに、2015年12月現在、同薬の日本での薬価は、先発薬が1万8789円、ジェネリック薬が1万2649円である。

 この数年、ＥＵ諸国では抗がん剤の高騰を背景に、支払い側と企業側とで「条件付きの販売契約」を結ぶケースが増加している。製薬企業と保険償還機関との間で結ばれる契約内容は、原則非公開。今回の調査も割引前の価格（製造者価格）であり、実態を反映しているかは不透明だ。

 日本では新薬の薬価を決定する際に海外の薬価を参照している。割引前の「建前」価格を参照している限り、払い過ぎのリスクは避けられない。このほか、製薬企業が価格の根拠として提示する「製造原価」を適正かどうか判断する基準がないことも問題だ。

 がんの治癒は人類の悲願だ。抗がん剤の研究開発費を捻出する必要から薬価の高騰が避けられないのであれば、せめて価格設定の「見える化」を推進してほしい。

（取材・構成／医学ライター・井手ゆきえ）