不祥事で揺れる製薬業界
頼れるクスリはどれなのか
「あなたが今飲んでいる高血圧症薬、宣伝費と販促費の塊だよ。やめちゃえば？」。50歳男性患者は主治医ではない専門医の言葉に困惑した。
最近、ニュース番組で自分が飲んでいるクスリがでかでかと映し出されている。「不正論文」「誇大広告」なる言葉が連呼され、製薬会社に家宅捜索まで入った。このクスリ、はたして飲み続けていいんだろうか──。
「国内製薬業界の信頼失墜ぶりは、かつての米国のよう」。製薬大手関係者は青ざめた表情で息をのむ。
日本において製薬業界はこれまで、薬害事件などを除けば、ネガティブなイメージはあまりなかった。むしろ給料が高く、将来性があり、人の命を救う産業としての正のイメージが強い。就職先としても人気の業界だ。
米国は正反対。イメージはすこぶる悪い。日本のように国民皆保険制度ではないという背景もあるが、ハリウッド映画ではしばしば悪役として登場し、たばこ会社、石油会社と並んで、不正に利益をむさぼる“悪の産業”としてイメージが定着している。
1990年代後半から2000年代初頭にかけて、メガファーマ（巨大製薬会社）は米国で自社製品に有利なデータを得るための大規模臨床研究を実施したり、研究や教育の名目で医者に多額の資金を提供した。都合の悪い臨床試験のデータを隠蔽したり、政治家への露骨なロビー活動も展開した。それらがメディアの報道で次々と暴かれた。
そして今、日本でも製薬業界の不祥事が次々と明るみに出た。
最たるものは、スイスのメガファーマの日本法人、ノバルティス ファーマが販売する高血圧症治療薬「ディオバン」に関する医師主導の大規模臨床研究で、データの不正操作が発覚した問題だ。
