経営戦略(113) サブカテゴリ

富士ゼロックスの母体企業で、世界最大の複写機メーカー米ゼロックス。だが現在、事業の主力は複写機とは無関係のサービス事業だ。

生活者のデジタルシフトに、企業はどれほどの追いつけているのか。グーグルがアジア太平洋地域主要5カ国で行った調査からは、企業が直面する4つの課題、そして、日本企業の遅れが見えてきた。グーグルの好評連載、第11回。

「スタートアップの立ち上げは、崖から身を投げて落下している最中に飛行機を作るということ」――リンクトイン創業者リード・ホフマンの言葉だ。激しい競争環境での起業を通して彼が体得した意思決定手法は、「スピード」と「シンプルさ」の追求であるという。その教訓を元側近が語る。

IFRS（国際財務報告基準）を適用する日本企業が急増しているという。「日本版IFRSロードマップ」公表時の金融庁長官で、現在IFRS財団でトラスティ（評議員）を務める佐藤隆文氏に、そのトレンドの背景や日本企業がIFRSを採用することの意義を聞いた。

なぜ営業は理論やデータを重視し、感情・直観への訴求をないがしろにしてしまうのだろうか。脳科学や心理学の観点から、実は感情への働きかけが重要である理由を示す。

はたして高度なマネジメント業務は自動化できるのか？〈iCEO〉の実験では、事前に作業工程をプログラミングするだけで、作業者の雇用から品質保証まで全行程で人間の管理者が不要だった。テクノロジーによる破壊は、上級管理職の仕事や職にも及んでいくようだ。

日本企業のROEは米国に比べて低く、その改善が急務であるという意見もある。このような格差が果たして本当に問題なのか、最終回ではこの問題を考える。

創業の原点の地に立っていた御殿山の旧本社工場が重機で取り壊される姿を眺めながら、大賀典雄は「なんでこうなったんだ」とうめくようにつぶやいた。ソニーの遺伝子は、いつどこで途切れたのか。人気連載「盛田昭夫 グローバル・リーダーはいかにして生まれたか」（のちに単行本化を予定）。

イーロン・マスク率いる、飛ぶ鳥を落とす勢いテスラモーターズ。はたしてテスラは、クリステンセンのいう破壊的イノベーションといえるのか。

これまで多くの論考では、「人間は未来をうまく予測できない」とされてきた。しかし新たな研究によれば、人知による予測は無駄な行為ではなく、1つのスキルとして訓練・向上が見込めるという。それを可能にする方法とは？

「研修中」と書かれたワッペンをつけて新人に接客させている店で、私は社員に「なぜ、そんなことをしているのですか」と尋ねました。社員は「新人なので、周りにいるスタッフがすぐにフォローできるようにするためです」と答えましたが、これは単なる理屈です。

営業担当者のやる気は企業業績に直結する。ハーバード・ビジネス・レビューの最新号では、「営業のモチベーション」を特集した。そして彼らのモチベーションは、金銭的報酬だけではないことを忘れてはならない。

前回に引き続きデュポン株式会社代表取締役社長・田中能之氏に日本の強みをグローバルにおいていかに示すか、などのお話を伺う。

生活者の多様化に沿ってきめ細かなマーケティング施策を打とうとすると、また新たな課題に直面する。効果検証の「スピード」「粒度」「頻度」をいかに解決していくか、である。グーグルの好評連載、第10回。

日本企業386万社のうち99.7％にあたる385万社が「中小企業」で、その9割近い企業は、いわゆる「小規模企業」。大企業とはまったく異なる、こうした企業での戦力アップ＝人材育成ノウハウをお伝えする連載第1回、いよいよスタート！

長らく日本企業で当たり前とされてきた終身雇用は、今後も続くか。リンクトインの創業者であるリード・ホフマンらの著書『ALLIANCEアライアンス』では、終身雇用に変わる新しい雇用形態を提唱している。同書の監訳者である篠田真貴子氏と、グロービスでファカルティ本部長を務める君島朋子氏に終身雇用をテーマに対談していただいた。

ビジネスのトレンドを知っておくことは、経営や人材を考えるビジネスパーソンにとって必須である。そこで本連載では、データバンクに勤め、1日1冊の読書を20年以上続けてきた情報のプロが、ビジネスのトレンドと、それを自分のものにするためのお薦めの書籍を紹介。第3回は、ビジネスパーソンなら意識しておかなくてはならない2つめのテーマ「ビジネスモデル」について紹介する。

米国を中心に、「オーセンティシティ」、つまり「自分らしさ」を表現することがリーダーシップの要件になっている。しかし誰もが一様にこれを追求すれば、逆に同質化にもつながる。リーダーシップと組織論の専門家ハーミニア・イバーラが、1つの方法論に拘泥することを戒める。

日本の新たな「成長分野」として位置づけられ、産業として注目を集めている農業だが、高齢化や後継者不足により農業人口は減少し続けている。そうした農業の現場に、農業で人生の再チャレンジをめざす元ホームレスや生活保護受給者、ニートを送り込もうと就農支援を行うNPO「農スクール」を訪れた。

米小売業界で、一時は時代遅れとされていた紙のカタログが再び盛り返している。EC企業さえも例外ではないこの現象は、単なる景気回復の反映ではなく、ブランド構築の強力なツールとして紙が見直されているからだという。その背景にある4つの要因とは？