経営戦略(112) サブカテゴリ

女性が活躍できる環境を整えようと考えても、大企業とは異なる、いや大企業よりも複雑な問題を抱えているのが中小企業です。特に指摘しておきたいことが3点あります。

GEでは、自分の強みと弱みを常にフィードバックされる。会社との信頼関係があれば、それを成長の糧とできる。GEの事例から新しい働き方・雇い方を考える。GEキャピタル社長の安渕聖司さんと「ほぼ日」の篠田真貴子さんの対談の後編。

多くの企業がグローバル化を進めているなかで、残念ながら実に約4割もの企業が撤退・または撤退を検討したことがあるといいます。中小企業にとって海外進出は課題が多いという現状が見受けられます。なぜこれほど海外進出の撤退が多いのでしょうか。

ここにきて、新卒採用関連の記事をいたるところで見かけるようになりました。残念ながら、今年度のキーワードは「長期化」です。そもそも今回の就職活動時期の見直しは、期間短縮が狙いだったはず。しかし、どうやら現実には逆の現象が起きているようです。今回は採用後半戦に向け、採用のレベルを上げる「10の工夫」をお届けします。

2014年6月、ハーバード・ビジネススクールが同校初のオンライン講座〈HBX〉を立ち上げた。他のオンライン講座と大きく異なるのが「生徒間のコラボレーション重視」という強い信念だ。それを可能にする仕組み、そして開講1年を経ての成果と教訓を教授陣が報告する。

「経営請負人の時代」第26回は、アソビュー株式会社代表取締役社長の山野智久氏に、地方の観光・旅行の現状や課題とともに、地方創生について伺う。聞き手はビズリーチ代表・南壮一郎氏。

改革事例の話をすると必ず「その話は目新しくない」「その話はこの手法とどこが違うのか」という質問をする人がいる。当たり前だが、問題解決の成功にとって、手法が「最新かどうか」「過去に見たことがあるかどうか」は関係ない。むしろ、当たり前のことをキッチリやりきれない企業の体質にこそ問題がある。

取締役会の女性比率を高めると、どんな影響があるのか。クオータ制導入前後のノルウェー企業の取締役会を対象に行われた定性調査では、コミュニケーションの活性化や意思決定の質の向上など、7つの効果が認められたという。

人脈をつくるために、もしも次のように思っていたら、今日から考え方を変えたほうがいいかもしれません。「名刺は、多く持っていたほうがいい」「人から誘われたら、どんな時でも顔をだしたほうがいい」。いずれも一流の人はやらない方法だからです。

アップルの快進撃に比して、「すべてを持っていたがゆえに作れなかった」ソニー。盛田昭夫が生きていたら、どのような打ち手を考えたか。その仮説を考える。人気連載「盛田昭夫 グローバル・リーダーはいかにして生まれたか」（のちに単行本化を予定）。

GEはなぜ優秀な人材を輩出できるのか。リード・ホフマンらの著書『ALLIANCEアライアンス』の刊行を機に、GEの事例から新しい働き方・雇い方を考える。今回は、GEキャピタル社長の安渕聖司さんと同書の監訳者で「ほぼ日」の篠田真貴子さんに対談していただく。

事業の栄枯盛衰の速い時、もはや終身雇用を約束できる企業は皆無である。では、働く人と企業との関係は単ある取引関係になってしまうのか。シリコンバレーで実践される雇用形態を紹介した『ALLIANCEアライアンス』は、ポスト終身雇用の時代のひとつの解を示している。

社員は平常時は、どんなにイヤな社長がいる会社でも、社風の悪い会社でも自分の生活のために我慢して働きます。けれども、会社が傾きかけた時には、社会のために貢献する経営者の高い志、理念やビジョンなど会社の存在意義が、社員の最後の拠り所となるのです。

あなたの会社には、女性役員がいるだろうか？私の実感では、この5年で女性役員への関心は急激に高まっている。多くの人が一番興味を持っているだろうことは、2つ。女性役員は、役にたっているのか。そして、女性役員はどこで探すのか、だ。

富士ゼロックスの母体企業で、世界最大の複写機メーカー米ゼロックス。だが現在、事業の主力は複写機とは無関係のサービス事業だ。

生活者のデジタルシフトに、企業はどれほどの追いつけているのか。グーグルがアジア太平洋地域主要5カ国で行った調査からは、企業が直面する4つの課題、そして、日本企業の遅れが見えてきた。グーグルの好評連載、第11回。

「スタートアップの立ち上げは、崖から身を投げて落下している最中に飛行機を作るということ」――リンクトイン創業者リード・ホフマンの言葉だ。激しい競争環境での起業を通して彼が体得した意思決定手法は、「スピード」と「シンプルさ」の追求であるという。その教訓を元側近が語る。

IFRS（国際財務報告基準）を適用する日本企業が急増しているという。「日本版IFRSロードマップ」公表時の金融庁長官で、現在IFRS財団でトラスティ（評議員）を務める佐藤隆文氏に、そのトレンドの背景や日本企業がIFRSを採用することの意義を聞いた。

なぜ営業は理論やデータを重視し、感情・直観への訴求をないがしろにしてしまうのだろうか。脳科学や心理学の観点から、実は感情への働きかけが重要である理由を示す。

はたして高度なマネジメント業務は自動化できるのか？〈iCEO〉の実験では、事前に作業工程をプログラミングするだけで、作業者の雇用から品質保証まで全行程で人間の管理者が不要だった。テクノロジーによる破壊は、上級管理職の仕事や職にも及んでいくようだ。