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ROEは当期利益を株主資本で割ることにより求められる。そのため、株主資本を減らして資本効率を高めれば、ROEを向上できるのではないかという論点が出てくる。今回はこの論点を中心にROEを考える。

出井伸之が大賀典雄社長に提言した中期戦略「レポート3部作」。情報・娯楽の流通革命に備え、ネットワークビジネスに着眼したことは間違いではない。問題は、経営そのものにあった。人気連載「盛田昭夫 グローバル・リーダーはいかにして生まれたか」（のちに単行本化を予定）。

企業の秘書室長から「秘書の教育はどう行うべき？」「秘書のモチベーション維持は、どうすべき？」などの質問をよく受けます。このような質問が多いのはなぜでしょうか。それは、秘書として働いた経験のある秘書室長がとても少ないからです。

職場で助け合いを促進する5つの処方箋。他者に助けを提供するのは得意でも、助けを求めるのは苦手だ――そんな人への朗報がある。人間には「受けた恩に報いたい」という生来の欲求があるということだ。

リーダーシップ論の大家ジョン・コッターの新刊、『ジョン・P・コッター　実行する組織』では、既存の大企業が俊敏な企業に変われる現実的な解で示した。いまある良質な仕組みは残し、変えるべきところは変える。掛け声だけで終わらない、組織変革の教科書と言える。

部下にはやらせるけど、実は自分はやっていない。こういう人はけっこう多いのですが、口先だけで自分は動かない経営者に、誰もついていきたいとは思いません。こういう人は、リーダーではなく、「ティーチャー」なのです。

創業から200年を超え、まさに今も変革を続けるデュポンの日本法人、デュポン株式会社代表取締役社長・田中能之氏にお話を伺う。

オンライン広告はテレビ広告などよりも効果検証の精度が高まっていると思われている方が多いのではないだろうか。意外にも、実はそうではない。とはいえ、これらの問題を解決するデジタルテクノロジーもすでにある。グーグルの好評連載、第9回。

本国会で成立見通しの「女性活躍推進法案」。成立すれば大企業や行政等に女性登用の数値目標を設定させ、その公表を義務付ける。女性を積極登用することに対して、「女性にゲタを履かせるのか！」と反論する人もいるが、本当にこれは女性優遇なのか？

部下の仕事を放置し無関心な「ハンズオフ」型の上司に、どう対処すべきか。6つのケースに大別し、若手から中堅にも実践できるアプローチを紹介する。

自分の時間が足りない原因は他者や外部にある――そうかもしれないが、それでは問題は解決しない。時間管理の主導権は、自分で握るべきである。その方法を示す。

転職、就職、派遣就業支援などを手掛けるネオキャリアは2000年創業だが、1年半後の02年に債務超過に陥り、08年のリーマン・ショック時にも倒産の危機に見舞われた。02年の会社存亡の危機に代表取締役に就任し、危機を乗り越えながらも同社を今の成長軌道に乗せたのが現社長の西澤亮一氏だ。

早稲田大学ビジネススクールの教授陣がおくる人気連載「早稲田大学ビジネススクール経営講座」。13人目にご登場頂くのは金融論が専門の岩村充教授だ。「ROE至上主義の落とし穴」テーマに、全3回でお届けする。

マイクロソフト、アップル、ピクサー、サムスン……インターネットの大変革の兆しが表れた1990年代。大賀典雄は次の社長として、1995年4月、出井伸之を抜擢した。14人抜きというその人事は、当時センセーショナルな話題となった。だが、盛田昭夫の願いは「次期社長はエンジニアに」だった。人気連載「盛田昭夫 グローバル・リーダーはいかにして生まれたか」（のちに単行本化を予定）。

スマホ用アプリケーションの開発基盤やIoTのための同期基盤などを提供し、急成長するITベンチャーのKii。大手グローバル企業２社で経理・財務のスペシャリストとしてキャリアを積んだ齋藤和紀氏は、ベンチャーに求められるCFOの資質を「戦略は日々変わると肝に銘じること」と断じる。

スタンフォード大の研究チームが、中国の大手旅行代理店で在宅勤務の実験を行い効果を検証した。パフォーマンスの向上と離職率の改善が顕著だったが、在宅勤務を経験後にオフィス勤務への復帰を望む従業員も非常に多かったという。その意外な理由とは？

アルバイトからトップに上り詰めた「ミスター牛丼」こと、吉野家HDの安部修仁会長のコラムがスタートする。初回はトップの引き際について、語ってもらった。

HBR論文や、日本版オリジナル論文など、話題を呼んだタイトルの電子版を毎週月曜日にリリースしています（kindle、kobo、GALAPAGOS STORE、Reader Store、紀伊國屋書店Kinoppy、honto、セブンネットショッピング、Google Playブックスなど）。6月の新着タイトルは以下のとおりです。

「いくらの売上を達成する」などは企業の実践計画表では目標とするべきではありません。あくまでも「お客様のため」に何ができるかを考えることが大事です。会社の売上はお客様に何の関係もないからです。

元LINEの森川亮さんの新著『シンプルに考える』は仕事や経営に欠かせないエッセンスが凝縮されている。変化が早く複雑な状況を経験することで、シンプルな考えが会得できるのではないか。