経営戦略(128) サブカテゴリ
ハーバード・ビジネス・レビュー編集部がおすすめの経営書を紹介する新連載。第1回目は、BCG元日本支社長で現在早稲田ビジネススクール教授、内田和成氏の新刊『ゲーム・チェンジャーの競争戦略』を取り上げる。

皆が帰って職場が静かになくなってから、まとまった時間が取れたときに、あとで一気に片付けよう――そう考えて仕事を先延ばしにしてしまう人は多い。しかし、それでは結局うまくいかない。時間管理のコーチが勧める3つの解決策。

第6回
今回と次回は研修やeラーニングといった教育プログラムの評価を取り上げます。その研修を継続実施するのか、今年限りにするのか。継続実施する場合もそのままか、改善する必要は無いか。そして、その結論を上司や役員に承認してもらうためにはどう説明したらよいか。そういったことを検討するために必要な評価活動の基本について考えて行きます。

第6回
2016年新卒採用がスタートした。今年度より3月1日に採用広報活動が解禁となり、8月1日から選考がスタートする新しいスケジュールとなる。新卒一括採用の弊害はかねてから喧伝され、さまざまな批判もあるが、それでも続いているのは採用する企業にとって合理性があるからだ。その背景には日本型経営の特質である「能力平等主義」と「年功序列的な人の結びつき」がある、と筆者は指摘する。長期雇用を前提に、「働く仲間」を求める企業のニーズに、新卒一括採用という仕組みは合致しているのである。

新人も“表舞台”に立たせる「2つの理由」日本一“人が育つ”予約殺到料理店検証現場⇒日本料理店「六雁」【前編】
銀座の「六雁」は連日満席が続く人気の日本料理店。旬の野菜を名物とした独創的な日本料理のコースは一品一品が目にも鮮やかで、まるでアートのよう。若い料理人たちが、きびきびと立ち働く姿が印象的なこの店のコンセプトは「人材育成」。人が育つ日本料理店の秘密に迫ります。

早稲田大学ビジネススクールの教授陣がおくる人気連載「早稲田大学ビジネススクール経営講座」。9人目にご登場頂くのは競争戦略、ビジネスモデルがご専門の山田英夫教授だ。「競争しない競争戦略」をテーマに、全4回でお届けする。競争することが当たり前になっている中で、競争しないという選択肢はありうるのだろうか。競争のメリット・デメリットを踏まえた上で、競争しない戦略の選択肢を探っていく。

盛田の一言で、結論がひっくり返った大型買収
「今日は残念だったよ。俺もな、ハリウッドのスタジオを買うのは、夢だったからなぁ……」。一度は立ち消えになりかけたハリウッド映画会社買収がなぜ決行されたのか。意思決定の内側が明かされる。本誌2012年11月号に開始した人気連載「盛田昭夫 グローバル・リーダーはいかにして生まれたか」(のちに単行本化を予定)。

失敗者のレッテルを恐れず、「新しい失敗をし続ける」ことが成長の糧となる。挫折をバネに成功を呼ぶ3つの秘訣。

かつて日本経済を牽引してきた製造業が低迷を続けている。革新的な製品が生まれないのは、技術力が弱くなったからか、あるいはマーケティングの問題か。むしろ大きな要因は、イノベーションの手法が従来のやり方に縛られているからに違いない。

第326回
白物家電世界最大手の中国ハイアールの中で、日本と東南アジア地域を統括するハイアールアジア。2014年2月にトップに就任した伊藤嘉明社長兼CEOに、製品展開の青写真と中長期の経営方針について聞いた。

第16回
グローバル化を課題に掲げるのであれば、「世界の土俵で戦う」人材が必要だ。ところが日本人は、海外で、あるいは外国人を前にして、自分たちの「常識」を振りかざして損をしてしいることが多い。グローバル企業でトップを務める岡氏は、「アプローチを変えるだけで不要なハンデを背負わなくてもよくなる」と指摘する。

「他社の成長を助けることで、自社も成長する」というビジネス手法がある。本記事の筆者はこれをジェネラティブ(generative:生成的)な事業と呼ぶ。その要諦は、知識の惜しみない共有、互恵的なエコシステムの構築、経済的価値と社会的価値の両立だ。まさにCSU の核となるべきものである。

各国と比べて突出した残業時間の多さ、職務範囲の曖昧さなどさまざまな理由から、国内外を問わず「日本企業のホワイトカラーは生産性がよろしくない」としばしば指摘される。ではなぜ、日本企業で生産性向上がうまくいかないのか。その実現にあたっては、3つのポイントがあるという。ベイン・アンド・カンパニーの連載「ホワイトカラーの生産性を高める」最終回。

第4回
「良い人材を確保しにくい」という問題が、多くの日本企業の課題となっている。2015年1月に1万社以上の企業を対象に行った調査でも、全体の37.8%が「正社員の不足」を感じ、24.1%が「非正社員の不足」を感じていたという。このままでは、今後の景気回復の足かせにもなりかねない。企業はどうすれば良い人材を確保することができるのか。

テクノロジーのトレンド分析を手掛けるウェブメディア・グループが、2015年に本格化する55のトレンドを発表した。中でも重要な6つは、ディープラーニング、仮想パーソナル・アシスタント、Uber型ビジネス、アルゴリズムの管理、プライバシー、ブロックチェーン技術である。

外向的で社交好きな従業員は、他者との交流に時間を割いているうちに自身の生産性を落としてしまうというリスクを抱えている。この問題は、オフィス環境に手を加えることで軽減できる。本誌2015年3月号の特集「オフィスの生産性」関連記事。

2月の名著論文〈e-pub電子版〉リリースタイトルのお知らせ
HBR論文や、日本版オリジナル論文など、話題を呼んだタイトルの電子版を毎週月曜日にリリースしています(kindle、kobo、GALAPAGOS STORE、Reader Store、紀伊國屋書店Kinoppy、honto、セブンネットショッピング、Google Playブックスなど)。2月に発行した新着タイトルは以下のとおりです。

アナリティクスの発展によって、答えではなく問いや仮説が自動的に生成される――そんな「AH」(automated hypothesis:自動仮説)の時代が見えてきた。それはイノベーションにどう影響するのだろうか。

サントリーによるウイスキーのビーム社買収、ソフトバンクによる携帯電話オペレータースプリント社の買収など、日本企業による海外企業の大型買収が目立っている。企業がグローバル化を進める上での常套手段となったM&Aであるが、それを成功させるためのプロセスと課題について考える。

第6回
「戦略人事が具体的に行うべき9つのこと」より、今回は、4.サボらせない仕組みを回す、5.組織のレイヤーを減らす、ことについて解説します。
