経営戦略(166) サブカテゴリ

中国進出企業の中には、中国人社員が言う通りに動かないため、ゲンバがちっとも立ち上がらないという声がある。それは、本当に彼らのせいだろうか。ゲンバの声を聞くと、外国人どころか日本人にさえ技術伝承が行われていない現状がある。

22時以降の残業を完全に禁止し、早朝残業の割増金を引き上げる新しい賃金制度を取り入れた。導入の背景と狙いを、今後の事業戦略と合わせて岡藤正広社長に聞いた。

経営陣が重大な意思決定を誤るのはなぜか。それは経営能力の欠如や不運ではなく、プロセスや組織上の問題が理由であるという。ベイン・アンド・カンパニーの調査が明らかにした、意思決定を誤らせる5つの罠を紹介する。本誌2014年3月号（2月10日発売）特集「意思決定の技術」の関連記事、第3回。

ニューヨーク五番街、超一等地にショールームを開設。それは単なる顧客接点ではなく、メディアとしての機能があった。のみならず、盛田はトップ自ら家族と共に生活の本拠地を移す――。本誌2012年11月号に開始した人気連載「盛田昭夫 グローバル・リーダーはいかにして生まれたか」。通算第16回よりDHBR.netで公開中（約半年間のウェブ連載の後、2014年秋に単行本化を予定）。

人は自分の弱みを克服するよりも、強みを磨くことに焦点を当てるべきである――この考えはいまや一般的であり、直感的に理解できるものだ。しかし「度を超えた強みの発揮は、マイナスとなる」と唱えるのが、リーダーシップ開発を専門とする2人のコンサルタントだ。強みへの過度の依存を戒める記事を、3回にわたってお届けする。

「経営請負人の時代」第18回ゲストは、Twitter Japan（株）代表取締役会長の近藤正晃ジェームス氏。同社への参画のきっかけやキャリア形成についての考え方、同社が求める人材について聞く。聞き手はビズリーチ代表・南壮一郎氏。

東レを扱うのは、第79回コラム以来だ。そのときは、ＮＴＴ、ＪＲ東日本、パナソニック、キヤノンなどの決算データを利用して、「独占の系譜」というものを紹介した。今回は、東レのみを扱う。

ハーバード・ビジネス・レビューでは、毎月、講師をお迎えして勉強会を開催している。著名な講師を囲み、少人数によるディスカッションを中心とした勉強会は、議論の濃さと活気で好評だ。今回はユニ・チャーム 代表取締役 社長執行役員の高原豪久氏を講師に迎え、「日本での成功パターンは世界で通用する」というテーマで、プレゼンテーションを行っていただいた。

シリコンバレーの大手ベンチャーキャピタルDCM本社パートナーとして、日本代表も務めた伊佐山元氏は、ベンチャー支援のための新会社WiLを立ち上げた。今回は、ベンチャー支援を通じて日本社会を変えようという、大きな決意について話を伺った。

北半球（先進国）の停滞と南半球（新興国）の急激な成長が、世界経済の秩序を再構築する。新興国企業が先進国の名だたる企業を買収し、GEやP&Gはアジアに経営の拠点を移しつつある。ラム・チャランはこの趨勢を「グローバル・ティルト」と呼び、南側のリーダーの優れた資質を挙げる。

去に実績がなかった総合重機メーカーのＩＨＩが、米国で初めて新規ＬＮＧ（液化天然ガス）プラントの建設を受注した。業界では否定的な見方が多い中で、米国法人の古見会長を直撃した。

知識労働の生産性を上げるには、2つの駆動力がある。1つは仕事の組み立て方、一1つはその企業が経験から学ぶ能力である。さらには、雇用契約の見直しも視野に入れたい。P&Gの例を踏まえて紹介する。

2014年3月号（2月10日発売）の特集テーマは「意思決定」。大手ベンチャーキャピタルDCM本社パートナーとして、日本代表も務めた伊佐山元氏。シリコンバレーの最前線に身を置き、ベンチャーの実態に通暁している同氏に、ベンチャー・キャピタリストとしての「意思決定」について、話を伺った。

アマゾン創業者の実像に迫る評伝、『ジェフ・ベゾス 果てなき野望』が話題だ。他者に真似できない決断を次々と繰り出すベゾス。その意思決定者としての背景と手法を、評伝著者のブラッド・ストーンに聞く。

ラグジュアリーブランドの店舗展開に変化が起こっている。商品を販売するだけでなく、カフェやレストラン、さらにはスパやバーバーなど、体験型のサービスも提供するようになっているのだ。旗艦店を「The HOME」と名付け、ブランドショップの枠を超えた展開を行っているダンヒルの例から、その背景にあるものを考察する。

知識労働者の過剰雇用と人員削減は、なぜ繰り返されるのか。ビジネス界のロール・モデルと目されている企業ですら、この非効率なサイクルを脱却できない。それはそもそも、知識労働の生産性管理──言わば「意思決定工場」のマネジメント──を、単純労働のそれと混同しているからである。本稿では、プロクター・アンド・ギャンブル（P＆G）の取り組みを例に、知識労働のカイゼン法を紹介する。

シリーズ2回目では、いかにすれば良質な経験を積むことができるかについて解説した。3回目の本稿では、マネジャーが経験から学ぶことをいかに支援すべきかについて、具体的なマネジメントのあり方を考えたい。

ソチ五輪――大舞台で多大なプレッシャーがかかるなか、浅田真央選手は個人戦でトリプルアクセルに挑戦するかどうか。この大きな意思決定を、ディシジョン・マネジメントの観点から、ロングセラー『意思決定の理論と技法』著者、籠屋邦夫氏が分析する。

予期せぬ相手と、社員食堂で相席になる――このシンプルな現象を、制度化したらどうなるか。ちょっとした実験精神が大きな可能性をもたらす事例を紹介する。偶然の出会いを組織内で促進すれば、学習機会やイノベーションのきっかけを生むことができる。

オリンピック招致の最終プレゼンを契機に、各所で注視されている「おもてなし」。日本人の細やかな心づかいを製品、サービスに反映させて収益向上につなげようと考える企業は多いと思うが、そこに落とし穴はないか？