経営戦略(190) サブカテゴリ

本誌7月号との連動企画として、HBR.ORGで展開された「広告の未来」特集から記事をお届けしてきた。これまでの連載では従来型の広告の限界が強調され、数々の新たな方法論が提唱されてきたが、最後となる第8回も広告の再定義を迫る提言だ。カギは販促ではなく「アドバイス」と「アデュケーション」――顧客の知識と能力を高めることであるという。

CEOは、大企業ともなれば何千人、何万人の中から選ばれたリーダーである。実績やリーダーシップにおいて、何かの点で卓越したものがあったからこそ、CEOにまでなったはずだ。しかし、ほとんどのCEOがウェルチのようなドラスティックな企業変革を果たせずに終わっている。これはなぜなのか。

今回は、2つの論理を賢明に組み合わせて成功した事例を紹介する。トロント国際映画祭が世界的な認知を得て成功した裏には、何があったのだろうか。

高成長を支えた液晶ガラス事業に依存した収益構造から、どのように脱却するのか。新興市場と次世代商品の拡大戦略について聞いた。

長期休暇を終えて仕事に復帰する日は、誰もが憂鬱だろう。復帰初日の慌ただしさは、養った英気を帳消しにしかねない。休暇明けのショックを和らげ、休み中に得たものを仕事に活かす方法をブレグマンが教える。

イバーラは、高業績を持続させるリーダーのスキルの1つとしてコラボレーション力に注目し、長年研究を重ねている。そして「コラボレーション・リーダー」となるためには、多様性に富むネットワーク（人脈）を持つことが必須であるという。

アマビールとクレイマーは、知識労働者の生産性を左右する要因のひとつに、自主性（自己決定権）を挙げている。特に、プロフェッショナルと呼ばれるに値する熟練の社員を抑圧することは、計り知れない損失であるという。

ドラッカーは、マネジメントにおいて致命的に重要な基本と原則が、どこにも明示されていないことに気づかされた。待っていても誰かがまとめてくれる気配はない。そこで、彼自身が書いた本が、『マネジメント─課題、責任、実践』だった。名著『現代の経営』を書いてから20年後の1973年のことだった。

連載第6回目は博報堂ケトル・嶋浩一郎氏とPARTYのクリエイティブディレクター・中村洋基氏との対談です！中村氏が審査員を務めたモバイル部門では、携帯で社会の課題解決をしているケースが多くみられたそうです。モバイルでこんなことも可能なんだ！という、驚きと可能性に満ちたお話が満載です。

ハーバード・ビジネススクール教授のリンダ・ヒルは、組織行動論の大家として経営思想家トップ50の第16位 に選ばれている。今週から、リーダー像の再定義を促すヒルの記事をお届けしていく。第1回は、ネルソン・マンデラの言葉からヒントを得たリーダーの役割について。

本誌2013年7月号（6月10日発売）の特集は「広告は変われるか」。これに合わせ、HBR.ORGで展開された「広告の未来」特集から8本の記事を厳選し、お届けする。第7回は、日本でも最近注目されている「ネイティブ広告」について。オンライン広告の需要が増加の一途をたどるなか、ネイティブ広告の定義が曖昧なままでは規範が失われ、混乱が高まる一方であると筆者は警鐘を鳴らす。

アイデア不足、資源不足、時間の不足――これらをイノベーションの3大阻害要因として嘆く経営陣は多いだろう。しかし本当に問題なのは、このうち1つだけであるという。

石油元売り各社は燃料油事業の構造改革と新たな収益源の確保に迫られている。新たなトップの下、出光興産はどんな手を打つのか。

連載第5回目は博報堂ケトル・木村健太郎氏と電通・岸勇希氏との対談です！ブランデッド・コンテント＆エンタテイメント部門の審査員も務めた岸氏が、この部門で重要とされた「ストーリー」について語ります。また、この部門は日本人には難しい部門であるとも。「コンセプトの解像度を下げる」とは何を意味するのでしょう。

「経営思想家トップ50」の第8位 に選ばれたマーカス・バッキンガムは、個人の強みを磨くことでリーダーシップ能力を高める技法を開発している。彼は360度評価（同僚、上司、部下など周囲からのフィードバックをもとにした評価）に異を唱えるひとりだ。その問題点は、客観性の欠如にあるという。

前回に引き続き、過去の失敗を見ながら「論理の混ぜ合わせ」を考えてみよう。AT&Tがケーブル会社を巨額で買収し、2年後には大幅に下回る価格での売却を余儀なくされた事例にも、この論理的欠陥が見られるという。

仕事や人生では、入念な計画が一瞬で無に帰すような出来事が起こる。不測の事態に対する心構えと3つの対処法を、ブレグマンが実際の航海から導き出して紹介する。

連載第4回目は博報堂ケトル・嶋浩一郎氏×電通PR・井口理氏の対談です！コミュニケーション領域の中で、現在企業がコントロールできない、アンコントローラブルな部分が拡大してきていてます。そんな中、マーケティング手法も日々変化を遂げています。時代は「生活者の声を企業がいじるマーケティング」へ。その意味とは？

INSEAD教授のハーミニア・イバーラ とモルテン・T・ハンセンは、世界各地のCEOの業績を独自の手法で分析し、ランキングを発表している。本記事では2010年の調査をもとに、CEOの業績とMBAの相関性を検証している。結果をどう解釈するかは読者にゆだねられるが、MBA教育の意義と妥当性は今後も議論の的になり続けるだろう。

アマビールとクレイマーの調査から、職場でのコラボレーションは、社員を愉快にも不快にもさせることが明らかとなった。この現実を考慮せずに協働を推し進めると、うまくいかない場合が多いという。対立を回避してチームワークを最大化するヒントを紹介する。