経営戦略(190) サブカテゴリ
第338回
事業の定義の陳腐化は進行性の病である しかも命にかかわる病である
事業の定義は3つの部分から成る。環境、使命、強みである。自らを取り巻く市場、顧客、技術などの経営環境であり、自らが使命とするものであり、自らが強みとすべきものである。ドラッカーによれば、この事業の定義が有効であるためには、条件が四つある。
本誌2013年8月号（7月10日発売）の特集は「起業に学ぶ 」。これに合わせ、HBR.ORGから“起業の心得”をテーマに精選した記事をお届けする。第1回は、そもそも「アントレプレナーシップ」とは何かを再確認するために、ハーバード・ビジネススクールにおける定義を紹介する。
今週から、『ハーバード流ボス養成講座』の共著者であるケント・ラインバックとリンダ・ヒルの記事をお届けしていく。ラインバックはビジネス界と政府機関で豊富なマネジメント経験を持ち、HBS教授のヒルと共同で「リーダーの3つの課題」を提唱している。まずは、上司としての自分に対する真摯な問いから始めてみよう。
第112回
ビッグデータ時代の到来である。筆者のように個人で経営分析を行ない、企業業績のトレンドを追うことは、やがて不可能になってくるように思える。いや、そうでもないようだ。
人材マネジメントの専門家シルビア・アン・ヒューレットは、女性と多国籍人材の活用を研究・推進し、「経営思想家トップ50 」の第11位 に選ばれている。今週からお届けするヒューレットの記事は、人材の流動化やグローバル化が常態となりつつある日本企業にとっても示唆に富むものが多い。第1回は、新興国に進出する企業が活用すべき女性人材について。
大企業の意思決定の遅さや保守的な企業文化は、イノベーションには適さない――こうした通念がある一方で、大企業ならではの強みもあるとアンソニーは指摘する。規模の強みをうまく活用しながら、イノベーションの「カタリスト」を持つことがカギであるという。
本誌7月号との連動企画として、HBR.ORGで展開された「広告の未来」特集から記事をお届けしてきた。これまでの連載では従来型の広告の限界が強調され、数々の新たな方法論が提唱されてきたが、最後となる第8回も広告の再定義を迫る提言だ。カギは販促ではなく「アドバイス」と「アデュケーション」――顧客の知識と能力を高めることであるという。
CEOは、大企業ともなれば何千人、何万人の中から選ばれたリーダーである。実績やリーダーシップにおいて、何かの点で卓越したものがあったからこそ、CEOにまでなったはずだ。しかし、ほとんどのCEOがウェルチのようなドラスティックな企業変革を果たせずに終わっている。これはなぜなのか。
今回は、2つの論理を賢明に組み合わせて成功した事例を紹介する。トロント国際映画祭が世界的な認知を得て成功した裏には、何があったのだろうか。
第231回
高成長を支えた液晶ガラス事業に依存した収益構造から、どのように脱却するのか。新興市場と次世代商品の拡大戦略について聞いた。
長期休暇を終えて仕事に復帰する日は、誰もが憂鬱だろう。復帰初日の慌ただしさは、養った英気を帳消しにしかねない。休暇明けのショックを和らげ、休み中に得たものを仕事に活かす方法をブレグマンが教える。
イバーラは、高業績を持続させるリーダーのスキルの1つとしてコラボレーション力に注目し、長年研究を重ねている。そして「コラボレーション・リーダー」となるためには、多様性に富むネットワーク（人脈）を持つことが必須であるという。
アマビールとクレイマーは、知識労働者の生産性を左右する要因のひとつに、自主性（自己決定権）を挙げている。特に、プロフェッショナルと呼ばれるに値する熟練の社員を抑圧することは、計り知れない損失であるという。
第337回
“基本”と“原則”は状況に応じて適用すべきもの 破棄してはならない
ドラッカーは、マネジメントにおいて致命的に重要な基本と原則が、どこにも明示されていないことに気づかされた。待っていても誰かがまとめてくれる気配はない。そこで、彼自身が書いた本が、『マネジメント─課題、責任、実践』だった。名著『現代の経営』を書いてから20年後の1973年のことだった。
連載第6回目は博報堂ケトル・嶋浩一郎氏とPARTYのクリエイティブディレクター・中村洋基氏との対談です！中村氏が審査員を務めたモバイル部門では、携帯で社会の課題解決をしているケースが多くみられたそうです。モバイルでこんなことも可能なんだ！という、驚きと可能性に満ちたお話が満載です。
ハーバード・ビジネススクール教授のリンダ・ヒルは、組織行動論の大家として経営思想家トップ50の第16位 に選ばれている。今週から、リーダー像の再定義を促すヒルの記事をお届けしていく。第1回は、ネルソン・マンデラの言葉からヒントを得たリーダーの役割について。
本誌2013年7月号（6月10日発売）の特集は「広告は変われるか」。これに合わせ、HBR.ORGで展開された「広告の未来」特集から8本の記事を厳選し、お届けする。第7回は、日本でも最近注目されている「ネイティブ広告」について。オンライン広告の需要が増加の一途をたどるなか、ネイティブ広告の定義が曖昧なままでは規範が失われ、混乱が高まる一方であると筆者は警鐘を鳴らす。
アイデア不足、資源不足、時間の不足――これらをイノベーションの3大阻害要因として嘆く経営陣は多いだろう。しかし本当に問題なのは、このうち1つだけであるという。
第230回
石油元売り各社は燃料油事業の構造改革と新たな収益源の確保に迫られている。新たなトップの下、出光興産はどんな手を打つのか。
連載第5回目は博報堂ケトル・木村健太郎氏と電通・岸勇希氏との対談です！ブランデッド・コンテント＆エンタテイメント部門の審査員も務めた岸氏が、この部門で重要とされた「ストーリー」について語ります。また、この部門は日本人には難しい部門であるとも。「コンセプトの解像度を下げる」とは何を意味するのでしょう。
