経営戦略(98) サブカテゴリ
DHBRの最新号の特集は「人を巻き込む技術」 。どれだけ優秀な人でも、できる仕事量は限られる。一方で、力のある人を巻き込むことができれば、何倍もの大きな仕事ができる。いまプロフェッショナルに必要な力である。
第4回
グローバル企業では、経営者が移動中の車内で自社のグローバルベースでの業績数字をモバイル端末で即座に把握、数字から課題を読みとり即座に対応策実行すことが日常的です。しかし、日本企業では進歩したテクノロジーを受け入れられず競争力で遅れをとっているのが実態。なぜ受け入れられないのでしょうか。
従来のマーケティングリサーチでは、アンケートやインタビューから消費者の嗜好を探り、それを製品・サービスに活かすのが一般的であった。だが、消費者は本当に自分のことを正しく認識しているのであろうか。ニューロマーケティングの最先端を知る萩原一平氏が、ビジネスと脳の関係を解き明かす。
12月の〈e-pub電子版〉論文販売リリースタイトルのお知らせ
HBR論文や、日本版オリジナル論文など、話題を呼んだタイトルの電子版を毎週月曜日にリリースしています（kindle、kobo、GALAPAGOS STORE、Reader Store、紀伊國屋書店Kinoppy、honto、セブンネットショッピング、Google Playブックスなど）。12月の新着タイトルは以下のとおりです。
先進国には「秩序の美」があるが、新興国には「混沌の美」がある。異文化マネジメントの専門家エリン・メイヤーが、スウェーデンとインドでの経験を対比させながら文化の多様性を示す。
リーダーは未知の物事、つまり破壊的変化に対して適切に判断するのが難しい。ならば変化の実情を、みずから学び経験してはどうか。アンソニーはアプリ開発を勧める。
職場で従業員同士の親密さは必要か、という問いには賛成ばかりではないだろう。しかし本記事は、「従業員を孤独という病から救うため」に絆と親密さを促進すべきだと主張し、6つの方法を提案する。
第1回
日本の小売業全体では約140兆円の売上規模がある。うち百貨店の売上高は約6.2兆円で、全体の4.4％にすぎない。バブル経済が崩壊する前の1990年頃は10兆円近くの売上高と6％のシェアがあった。まさに「衰退の四半世紀」であったのだ。なぜ日本の百貨店業界はダメになったのか。
第2回
世界26ヵ国に180以上の生産・開発拠点を持ち、150を超える国で事業を展開しているブリヂストングループ。創業の翌年から海外への市場調査とともに輸出を開始するなど、早くから世界を目指して事業を展開している、同社CEOの津谷氏に、世界トップシェア企業となった裏側、グローバルな視点から考える経営体制や組織体制、人材育成について伺った。
最終回
フラットな組織でモチベーションの高い社員が担う星野リゾートの施設運営。その基本的な発想の原点には、星野代表がファミリービジネスならでは経営の難しさに直面し、それを乗り越えた経験があるという。星野リゾートを継承した当時の葛藤、今の経営スタイルにたどりついた背景を聞いた。
第29回
従業員が働きがいを感じている会社は業績が上がり、待遇が良くなり、従業員がやる気になり……という好循環に恵まれます。このような会社の様子は「受付」に表れることが多いのです。どこにポイントがあるのでしょうか。
「認識論的シンギュラリティ」に到達するか、「シンギュラリティの悪魔」を呼び出すのか
人工知能という言葉をよく耳にするようになったが、それをビジネスにつなげるには越えなければならないハードルがある。科学界と経済界双方のニーズを満たし、新たなビジネスを生み出すためには何をすべきか。Recruit Institute of Technology 推進室の室長を務める石山洸氏が語る。
未来を予測する最良の方法は、自ら実践すること――書評『未来に先回りする思考法』
日々進むデジタル革新の方向性を伝える本はあまたあるが、本質的な議論で他を寄せ付けないのが、『未来に先回りする思考法』 である。ベンチャー経営者が執筆した本書は、まさにいまの変革を理解する要素が詰まっている。
経営トップの質と企業業績との相関性は、議論が尽きないテーマだ。しかし本記事の筆者は投資家の観点から、経営者の能力・資質よりも「経済的な堀」、つまり競争優位のほうが重要であるという。
『戦略サファリ』『マネジャーの仕事』『ＭＢＡは会社を滅ぼす』…数々の書籍で有名なミンツバーグの最新刊『私たちはどこまで資本主義に従うのか』が、12月に日本でも発売となった。今回はその冒頭の「はじめに」の部分を、抜粋して紹介する。
第4回
会社の将来を担う次世代社長を上手に育てている企業も多い。そうした企業は育てた人材をリーダーとしてどのように登用しているのか？改革期には次期社長をどう選び、育てているか？そのために経営者がしていることとは？今回はその成功事例を見ながら考えていく。
フルタイム勤務に縛られず、個人事業主として複数の企業や仕事に関わる柔軟な働き方が、米国で増えている。ＨＢＳのアンドレイ・ハジウ准教授は、この潮流を歓迎すべきものして数々のメリットを示す。
第3回
私は経済同友会観光立国委員会の委員長を3期務めたが、日本の「観光立国政策」への提言がある。インバウンド客が「2020年までに2000万人」という政府目標が前倒しで達成されるほどの勢いが続き、「観光立国」は着実に進展しているいう。しかし、インバウンドの増加そのものが目標にすり替わっているかのような政府や報道に違和感を覚えるのだ。
事業環境に適した戦略を選ぶためにＢＣＧが開発した「戦略パレット」活用法の後編（前編はこちら）。戦略スタイルの5大典型を、リーダーはどう見極め実行すればよいのか。
言葉で定義するのは難しいけど、確実に感じる概念がある。「いい人」という表現は、まさにその典型例である。曖昧な表現ゆえに言語化しにくいですが、「いい人」の価値は計り知れない。
