経営戦略(100) サブカテゴリ
資本主義はいま、みずからを傷つけている“近代マーケティングの父”からの警鐘
フィリップ・コトラーによる最新作のテーマは「資本主義」だった。“近代マーケティングの父”と称されるマーケティング学者が、なぜ資本主義を論じるのか。コトラーはこれからの企業に何を求めているのか。『資本主義に希望はある』の日本版出版を記念して、編集部が単独インタビューを実施した。
人工知能という言葉をよく耳にするようになったが、それをビジネスにつなげるには越えなければならないハードルがある。科学界と経済界双方のニーズを満たし、新たなビジネスを生み出すためには何をすべきか。Recruit Institute of Technology 推進室の室長を務める石山洸氏が語る。
階層を廃し「サークル」単位で動く組織形態のホラクラシーは、あらゆる企業に適しているわけではない。しかし導入せずとも、ホラクラシーについて考えることは自社の敏捷性を見直すうえで有益となる。
第24回
日本の政治、経済は大丈夫なのだろうか、と不安に思う日本人も多いだろう。しかし、金融史、政策史の専門家でもあるデビッド・モス教授は、「日本には多くの強みがあり、それをうまく活用できれば、日本の将来は明るい」と断言する。
第23回
世界初の先物取引市場は、日本で生まれたことをご存じだろうか。デビッド・モス教授は授業で18世紀、世界に先駆けて大坂で生まれた「堂島米市場」の事例を取り上げている。江戸時代の日本人はなぜ先端的な先物取引市場を設立し、運営できたのか。
負の感情やストレスは、まるで副流煙のように周囲の人々へと伝わる。他者のストレスに自分が感染すれば、パフォーマンスに悪影響が及ぶ。この「セカンドハンド・ストレス」の原理と予防法を、ポジティブ心理学の第一人者が示す。
11月の〈e-pub電子版〉論文販売リリースタイトルのお知らせ
HBR論文や、日本版オリジナル論文など、話題を呼んだタイトルの電子版を毎週月曜日にリリースしています（kindle、kobo、GALAPAGOS STORE、Reader Store、紀伊國屋書店Kinoppy、honto、セブンネットショッピング、Google Playブックスなど）。11月の新着タイトルは以下のとおりです。
ファイザーとアラガンの合併が、節税目的であるとの批判を受けている。では節税の他に、この巨大買収はどんな価値を生じうるのだろうか。アライアンス戦略の専門家が、企業連携で生じる「統合価値」の原則に沿って考察する。
第22回
ハーバードビジネススクールを代表する人気教授、デビッド・モス教授。日本の金融史、金融政策についても研究を続けており、昨年までMBAプログラムの必修科目でアベノミクスの事例を教えていた。モス教授はアベノミクスをどう評価をしているのか。
米労働市場では1980年から現在まで一貫して、あるスキルを要する職業の数が増え続けているという。それは「他者とうまく協働する能力」だ。テクノロジーの進化と働き方の未来を考えるうえで、協調性や社会的知性を含むこの「ソーシャルスキル」はますます重要となる。
技術の普及は、人の想像力に依存する
日々新しいサービスや製品が登場する現代、それは技術の進歩だけが推進しているのではない。技術が普及する裏にはその用途を「ゼロ」から想像する力が必要である。
第27回
前回は企業経営にとって最も大切な「正しい考え方」を後継者に身につけさせる重要性を説明しました。今回は、育成において具体的にどのようなことをすべきか、後継者に必要な能力の磨き方を説明します。
第18回
私たちは毎日、無数の決断をしています。優れた決断の根底には優れた判断judgment）があるわけですが、すでにある選択肢の中から合理的に決めること（decision）とは異なり、判断には選択肢自体を考える知恵が必要です。チームリーダーとなれば、日々判断を求められる場面に遭遇します。その際、「自問自答すべき問い」を今回から解説していきます。この問いを繰り返し考え、実践することによって、将来、賢慮のリーダーとなる能力が磨かれることでしょう。
第21回
革新的なサプライチェーンのシステムを導入しながら、明暗を分けた日本企業のワールドとスペイン企業のザラ（ZARA）。ワールドの事例は日本企業の強みと弱みの両方を象徴する事例だ。日本人は今、何を学ぶべきなのか。
瞑想によって、いっさいの判断をせず「いま、この瞬間」をとらえ感じるのがマインドフルネス瞑想だ。それが米ビジネス界で「生産性向上のツール」として普及していくことに、筆者は違和感を表明する。
中国ビジネスからの撤退を模索する日系企業も増えたが、中国ビジネスには経済指標からはわからないポテンシャルがある。広東省のある日系企業では、全社員でトイレ掃除に取り組んだ結果、中国人社員の士気が高まり、赤字から脱出したというのだ。
ハーバード・ビジネス・レビュー編集部がおすすめの経営書を紹介する新連載。第17回は文明批評家のジェレミー・リフキン氏の『限界費用ゼロ社会』を取り上げる。
過重労働はつまるところ、損失のほうが多い「収穫逓減」的な行為である。長時間労働の常態化を避けるべき理由を、数々の研究結果を基に報告する。
一般に、ポジティブな感情が創造性に寄与する、という認識があるだろう。しかし最近の研究によれば、創造性と感情の関係ははるかに複雑で興味深い。その感情によって動機は強まるのか、視野は広がるのか、矛盾する感情が交錯するのか……さまざまな要因が創造性に影響するようだ。
第20回
ハーバードで20年以上、オペレーションを教えるアナンス・ラマン教授は「私はトヨタ自動車の大ファンだ」と公言してはばからない。同教授はトヨタ自動車を研究しつづけ、「なぜ他の企業がどれだけ真似してもトヨタになれないか」分かったという。
