経営戦略(96) サブカテゴリ

従来のマーケティングリサーチでは、アンケートやインタビューから消費者の嗜好を探り、それを製品・サービスに活かすのが一般的であった。だが、消費者は本当に自分のことを正しく認識しているのであろうか。ニューロマーケティングの最先端を知る萩原一平氏が、ビジネスと脳の関係を解き明かす。

HBR論文や、日本版オリジナル論文など、話題を呼んだタイトルの電子版を毎週月曜日にリリースしています（kindle、kobo、GALAPAGOS STORE、Reader Store、紀伊國屋書店Kinoppy、honto、セブンネットショッピング、Google Playブックスなど）。1月の新着タイトルは以下のとおりです。

テクノロジーのトレンド分析を手掛ける米国のウェブメディアグループが、2016年に本格化する81のトレンドを発表した。本記事では、性格認識アルゴリズム、ボット、不具合、バックドア、ブロックチェーン、ドローンの法整備、量子コンピューティング、拡張知能、という特に注目すべき8つを紹介する。

機械には担うことの難しい、人に求められる役割とは、一見全く無関係に見えるような要素、過去においてまったく共通項がないと考えられるような要素を組み合わせて“驚き”を作り出すことである。今回はアイデアを生み出すための創造のプロセスについて取り上げる。

ハーバードビジネススクールで日本の金融政策を教えているローラ・アルファーロ教授。彼女は、日本の金融政策の歴史が、アメリカの金融危機を救った、というが、それはどういう意味なのか。

一時的な販促による取引増加ではなく、顧客の持続的な忠誠心を得るためにブランドは何をすべきか。顧客と分かち合う「共通の意義（shared purpose）」を見出し、貢献した顧客に「感謝を示す」ことであるという。

自社商品を使うお客様の実態が見えない。メーカーが抱える最も大きな悩みの1つだ。大人用おむつ業界2位の「アテント」を展開する大王製紙は、2015年3月に介護用品業界初の在宅介護者向けコミュニティ「けあのわ」を開設、今や1万人超が参加する。

まさかのLINE流出で世間を騒然とさせているベッキーの不倫騒動。その後の謝罪会見にも大きな批判が集まっている。この「謝罪」については、企業やビジネスパーソンもいつ当事者になるかもわからず、決して人ごとではない。

ヘンリー・ミンツバーグ教授が、「デジタル時代の経営における人間性の大切さ」をテーマに寄稿。ソーシャルネットワーク全盛の影で失われゆく、「コミュニティ意識」の重要性を説く。

今でも水曜日と土曜日には店頭回りを欠かさないようにしている。大西社長は「店頭という現場には小さなことに大きな学びがあるからだ」と言う。大胆な改革を進める大西社長を支える経営哲学とは。

ハーバードビジネススクールの必修授業で取り上げられている日本の事例は全部で6つある。最新事例の1つが、全日本空輸のケースだ。授業では、新路線の就航や機体の購入、「オール・ニッポン・エアウェイズ」という名前まで議論するという。

意思決定にはバイアスがつきものであり、判断能力そのものを確実かつ持続的に高めることは難しい。しかし、ビデオゲームによる新たな訓練法を用いれば、従来の学習よりもバイアス低減の効果が格段に大きいことが示された。

2014年9月キリンビールＨＤがヤッホーブルーイングとの業務提携と出資を発表。クラフトビールの市場規模はビール類全体のわずか0.5％にすぎない。ビール業界全体からみればヤッホーブルーイングは非常に小さい企業。それなのになぜキリンのような大手が提携を進めたのだろうか？

「写真を撮る」という行為は経営と似ている。すなわち、知識と技術と意思が必要なのだ。知識と技術は他人から学ぶことができる。しかし、意思は自分の中にしか存在しない。

ハーバードビジネススクールの必修科目「ファイナンス2」では、日本航空の再建事例が取り上げられている。倒産が相次ぐ航空業界で、なぜJALの事例が教材として選ばれたのか。同スクールのカール・ケスター教授に聞く。

従来のマーケティングリサーチでは、アンケートやインタビューから消費者の嗜好を探り、それを製品・サービスに活かすのが一般的であった。だが、消費者は本当に自分のことを正しく認識しているのであろうか。ニューロマーケティングの最先端を知る萩原一平氏が、ビジネスと脳の関係を解き明かす。

リーダーは自分自身と組織を時代遅れにしないために、絶えず学習に努める必要がある。働くことと学ぶことを同一視する筆者らは、「学ぶ」という行為を「探索、把握、共有」というシンプルな3要素に分けて考えることを勧める。

Quantified Self（自己の定量化）というムーブメントが、米国を中心に広がりつつあるという。活動量計などで自分の行動を定量的に測定することで、自分をより明確に知ることが目的だ。そして今後は「自己測定能力」が人材採用でも重視されるようになる、という示唆に富む考察をお届けする。

昨年11月4日、郵政3社が東京証券取引所に株式を上場した。総額1兆4400億円を調達した郵政3社の上場は、2015年最大の大型上場。世界中の注目を集めた。なぜ親子上場という形をとったのか、誰が損をして誰が得をしたのか。

ハーバード・ビジネス・レビュー編集部がおすすめの経営書を紹介する連載。第19回は、早稲田大学ビジネススクール准教授、入山章栄氏の著作『ビジネススクールでは学べない世界最先端の経営学』を紹介する。