向山英彦

日本総研主任研究員
日本総合研究所調査部上席主任研究員、中央大学経済学部兼任講師。中央大学法学研究科博士後期課程中退、ニューヨーク大学修士、証券系経済研究所を経て、94年より日総研に勤務。 専門は、韓国を中心にしたアジア経済。『東アジア経済統合への途』(日本評論社)などの著書がある。
韓国・文大統領が対日関係でさらに強硬姿勢を強めるリスク
向山英彦
日韓関係の改善を難しくしているのは、韓国・文在寅政権の外交や経済政策における「原則主義」だ。民主化運動時代の政治理念に固執し現実的な対応の道が狭まる一方で、対日関係の重要性が低下している。
韓国・文大統領が対日関係でさらに強硬姿勢を強めるリスク
韓国経済は五輪後に待つ「3つの試練」に耐えられるか
向山英彦
ピョンチャン五輪が始まったが、「五輪後」に待ち受ける試練に、文政権が経済政策の舵取りをどうするかが注目される。底上げ型で雇用創出を目指す看板政策の旗を降ろさざるを得ない可能性もある。
韓国経済は五輪後に待つ「3つの試練」に耐えられるか
サムスンに経営トップ逮捕で浮上する2つの懸念
向山英彦
韓進海運の破綻、サムスン電子のギャラクシーノート7の出荷停止などが相次ぎ、今回、サムスングループの事実上のトップであるサムスン電子の李在鎔副会長が逮捕された。韓国経済はどうなるのだろうか。
サムスンに経営トップ逮捕で浮上する2つの懸念
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