笠原滝平

笠原滝平

(かさはら・りょうへい)
伊藤忠総研 主任研究員

2008年慶應義塾大学経済学部卒業後、大和総研入社。米国経済(ニューヨーク駐在)、日本経済を担当。内閣府(出向)にて月例経済報告や経済財政白書などの分析(主に貿易動向、個人消費)に従事。2017年伊藤忠商事入社、2019年4月より現職。米国、中南米、インドネシアの政治経済情勢、インバウンド(訪日外国人旅行者)を担当

米FRBが悩む「次の一手」、雇用・経済は堅調でも消えない利下げ期待
笠原滝平
米国雇用統計は雇用環境の改善継続を示し、賃上げ再加速の兆しもみられる。実体経済は底堅く推移することが見込まれるなか、トランプ大統領による追加関税の表明など米中対立激化の懸念と市場の利下げ期待によって、FRBのかじ取りは難しさを増している。
米FRBが悩む「次の一手」、雇用・経済は堅調でも消えない利下げ期待
米FRBが雇用環境改善で追い込まれた「どっちを選んでもイバラの道」
笠原滝平
米国雇用統計は雇用環境の改善継続を示した。さらに、将来の賃上げ加速をもうかがわせる内容で、FRBによる利下げの必要性が低下している。他方、金融市場やトランプ大統領は利下げを望んでいる。底堅い雇用・経済環境と利下げ圧力との間で、FRBは極めて厳しいかじ取りを迫られている。
米FRBが雇用環境改善で追い込まれた「どっちを選んでもイバラの道」
米雇用統計に過度な悲観は不要、複雑に絡み合う「不透明感」の正体を見抜く
笠原滝平
米国雇用統計は景気減速を懸念させたが、過度の悲観は不要だ。依然として内需を中心に景気は底堅く、FRBによる本格的な利下げ局面を織り込むのも時期尚早である。他方で、複雑に絡み合う不透明感の正体を見抜くことが重要だ。
米雇用統計に過度な悲観は不要、複雑に絡み合う「不透明感」の正体を見抜く
対中追加関税も発動、「トランプ治世」に翻弄される米国経済と金融政策
笠原滝平
米国の足元の雇用環境は、雇用拡大、賃金上昇と引き続き堅調に推移しており、米国経済は改善の兆しが見られる。他方、トランプ大統領のFRBへの圧力や中国との貿易摩擦再燃の懸念により、不確実性が高まりつつある。米国はこれからどこへ向かうのか。
対中追加関税も発動、「トランプ治世」に翻弄される米国経済と金融政策
米国の雇用環境が改善するなか、パウエルFRB議長の苦難が続く理由
笠原滝平
米国の3月雇用統計では、雇用環境の改善が示された。景気全体も足元で停滞感が増しているが、内需の基調は底堅く、再び拡大傾向となることが見込まれる。そんななか、FRBは不安定な景気とトランプ大統領の板挟みのなかで、難しい舵取りが求められる可能性がある。
米国の雇用環境が改善するなか、パウエルFRB議長の苦難が続く理由
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