大久保琢史

大久保琢史

Japan Macro Advisors株式会社 チーフエコノミスト

1997年東京大学経済学部卒。INSEAD(フランス)経営学修士(MBA)、ポンペオ・ファブラ大学(バルセロナ)金融経済学博士課程前期課程修了。ゴールドマン・サックス、メリルリンチ勤務後、ソシエテジェネラル東京支店チーフエコノミスト。2012年、マクロリサーチ会社Japan Macro Advisors設立、代表取締役兼チーフエコノミスト。2017年、インド・バンガロールにIndia Macro Advisors 設立、Chairman就任。2018年USP研究所にCFOとして参画。公益財団法人井上育英会評議員、社団法人ジャパンリスクフォーラム理事。Harbour Space University(スペイン)で客員教授として年3週間のFinance 集中講義を担当している。

日銀が「予防的な金融緩和」へ一歩前進、9月会合での追加緩和はあるか
大久保琢史
日銀は7月30日、金融政策決定会合で金融政策の現状維持を決定。しかし黒田総裁は、「これまでは『モメンタムが損なわれた場合には緩和』と発言していたが、これからは『モメンタムが損なわれる前に緩和』へ変化した」と強調した。また同総裁は、マイナス金利の深掘りも選択肢の1つであると明言。日銀が追加緩和に踏み切る日は遠くないと考えられ、政策金利の引き下げが、日銀に残された追加緩和の手段として有力だ。
日銀が「予防的な金融緩和」へ一歩前進、9月会合での追加緩和はあるか
7月の為替市場は日銀の金融緩和を促す催促相場に
大久保琢史
6月の日米両国の中央銀行の動きは対照的。米FRBが早ければ7月の利下げを示唆する一方、日銀は景気判断を据え置くなど、先行き不透明感の強い発表内容となった。為替市場では、日米の金融政策の方向性のギャップを円高材料とみなした。7月の為替市場は、日銀が本当に金融政策を維持する姿勢を貫けるかを試す催促相場となり、円高が進んでいく展開が予想される。
7月の為替市場は日銀の金融緩和を促す催促相場に
1-3月期GDPが示す景気変調、次の金融緩和の決め手は「マイナス金利の深堀り」
大久保琢史
先日発表された1-3月期GDPによれば、日本経済は前期比0.5%のプラス成長となった。しかし、日本経済に不安要因は多く、2019年内にも景気後退に陥る可能性が高まっている。そんななか、すでに「できることが少ない」と言われる日銀が取るべき金融政策とは。
1-3月期GDPが示す景気変調、次の金融緩和の決め手は「マイナス金利の深堀り」
日銀の最重要課題は「不透明性」の払拭
大久保琢史
日本銀行は先日の金融政策決定会合で、政策金利に関する見通しを、従来の「当分の間」というあいまいな表現から、「当分の間、少なくとも2020年春ごろまで」と時期を明確化し、「現在のきわめて低い長短金利の水準を維持する」とした。しかし、これらの措置を「追加緩和」と位置付けていないようだ。
日銀の最重要課題は「不透明性」の払拭
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