木谷哲夫

京都大学イノベーション・マネジメント・サイエンス特定教授

マッキンゼーにて自動車、ハイテク、通信等のコンサルティングに従事した後、コーポレートファイナンス・ターンアラウンド業務等を経て、2008年より京都大学イノベーション・マネジメント・サイエンス寄附研究部門教授。現在は京都大学でテクノロジー商業化、起業家育成方法、エコシステムについての研究と、全学アントレプレナーシップ教育プログラムの開発・実施に従事している。
日本経済新聞アジアアワードアドバイザリーボードメンバー、関西における起業家教育コンソーシアム協議会の議長も務める。
東京大学法学部卒、シカゴ大学政治学博士前期課程修了(MA)、ペンシルバニア大学ウォートンスクールMBA。

「オールジャパン」「日の丸プロジェクト」がたった1人の天才に惨敗するワケ
木谷哲夫
日本では産業振興のために、政府が音頭を取って、有力企業何社かに出資させコンソーシアムを作り、先端的な技術開発を狙うプロジェクトがよくある。「オールジャパン」とか「日の丸プロジェクト」とか呼ばれるものだ。だが、こうした有名大企業を集めた「寄り合い所帯」では世界の競争に打ち勝つことはできない。台湾政府がTSMCのモリス・チャンに「世界に通じる半導体産業を台湾に」と依頼したように、「1人の突出した天才にすべてを委ねる」ことが世界で勝つための正しい発想だ。本稿は、木谷哲夫『イノベーション全史』(BOW&PARTNERS)の一部を抜粋・編集したものです。
「オールジャパン」「日の丸プロジェクト」がたった1人の天才に惨敗するワケ
日本企業の大半を買収できる「ハーバード大学基金」超絶リッチの理由
木谷哲夫
日本とアメリカでは、「大学」の収益構造や研究者の経済状況に驚くほどの違いがあった。なかでもハーバード大学の基金残高は莫大で、みずほFG(時価総額7.7兆)、ゆうちょ銀行(同5.7兆円)など、トヨタなどの超大手を除くほとんどの日本企業を余裕で買収できる財務力を持つほど。世界中から優秀な人材が集まる、アメリカの大学の求心力の秘訣に迫る。本稿は、木谷哲夫『イノベーション全史』(BOW&PARTNERS)の一部を抜粋・編集したものです。
日本企業の大半を買収できる「ハーバード大学基金」超絶リッチの理由
たった1つのアプリが「クルマを持つ意味」を180度変えた
木谷哲夫
ライドシェアとフードデリバリーで知られる「ウーバー」が生んだ、好きな時に好きな場所で働ける「ウーバリゼーション」は、地球環境にも影響する革命的な変化を世界にもたらすものだ。2024年4月2日には、Uber Japanがタクシー会社による自家用車活用事業(ライドシェア)の導入支援を順次開始することを発表。シェアリングエコノミーの波は着実に広がり始めている。本稿は、木谷哲夫『イノベーション全史』(BOW&PARTNERS)の一部を抜粋・編集したものです。
たった1つのアプリが「クルマを持つ意味」を180度変えた
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