岩田太郎

(いわたたろう)
在米ジャーナリスト

米NBCニュースの東京総局、読売新聞の英字新聞部、日経国際ニュースセンターなどで金融・経済報道の基礎を学ぶ。米国の経済を広く深く分析した記事を『週刊エコノミスト』『週刊東洋経済』『ダイヤモンド・チェーンストア』などの紙媒体に発表する一方、『ビジネス+IT』『新潮フォーサイト』『プレジデントオンライン』『現代ビジネス』や『ドットワールド』などウェブメディアにも寄稿する。海外大物の長時間インタビューも手掛けており、IT最先端トレンド・金融・マクロ経済・企業分析などの記事執筆が得意分野。「時代の流れを一歩先取りする分析」を心掛ける。

#4
イーロン・マスクvsサム・アルトマン、AIを巡る「泥仕合」が激化!その裏に中国ディープシークあり
岩田太郎
低コスト・省エネルギーかつ高性能の生成AI(人工知能)であるディープシークや、電気自動車(EV)大手BYDのAI自動運転システム「天神之眼(神の目)」など、中国発の最先端テクノロジーに関するニュースが、米IT企業の株価やライバル間の競争の構図に小さくないインパクトを与える例が増えている。とりわけ注目されるのがxAIのイーロン・マスク氏がオープンAIのサム・アルトマン氏に仕掛けた場外戦だ。中国からの衝撃が、どのように米国内のAI開発競争を変え、さらに激化させているかを読み解く。
イーロン・マスクvsサム・アルトマン、AIを巡る「泥仕合」が激化!その裏に中国ディープシークあり
#1
中国発の生成AIディープシークが米国に進出しても、オープンAIに絶対かなわない「軍事向けAI」の1兆円市場
岩田太郎
中国発のベンチャー企業ディープシークが低コストかつ高性能の生成AI(人工知能)を開発したと発表し、世界最先端のAI大国を自任してきた米国に大きな衝撃を与えている。ディープシークは、「弊社のAIのコストは、米競合のオープンAIの開発したチャットGPTの10分の1以下だが、性能はチャットGPTに匹敵する」と主張している。1月27日にはディープシークのAIが出現したことで、AIの性能を左右する半導体を製造する米エヌビディアの株価が17%も暴落。5890億ドル(約88兆円)もの時価総額が1日で吹き飛んだ。この日以来、ディープシークを巡るさまざまな報道が飛び交っているが、ディープシークのコストや能力がいくら優れていてもオープンAIに近づくことができない分野がある。本稿では、米国のサンクチュアリともいえる軍事向けのAI市場が急成長している実態をデータに基づいて明らかにする。
中国発の生成AIディープシークが米国に進出しても、オープンAIに絶対かなわない「軍事向けAI」の1兆円市場
ボーイングのスト長期化が決定的に…社債が“ジャンク債転落寸前”で、高まる「民間機・防衛部門分割案」の破壊力
岩田太郎
米航空宇宙軍需産業の名門ボーイングが、小型機「737MAX」、大型機「787」など複数の主力旅客機で相次いだ安全性の問題をはじめ、生産ラインの品質や労働問題のため経営危機に見舞われている。ボーイングは米最大手の輸出企業の一つに数えられ、米経済に推計で年間790億ドル(約12兆円)もの貢献をしている。直接的・間接的な雇用も全米50州の1万社で160万人に及び、同社の事業継続は国家レベルで重大な意味を持つ。日本もひとごとではない。三菱重工業や川崎重工業、富士重工業、IHI、ナブテスコなどの企業が777や787を中心とするボーイング機の主翼や胴体、エンジン部品などの製造、システムの開発、部品加工などの下請けとして重要な役割を担っているからだ。
ボーイングのスト長期化が決定的に…社債が“ジャンク債転落寸前”で、高まる「民間機・防衛部門分割案」の破壊力
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