吉水 暁

繊維を祖業とするメーカーの医薬事業で明暗が分かれている。帝人は稼ぎ頭であった痛風薬として知られる「フェブリク」など多くの製品を手放す方向にかじを切るほか、医薬事業が赤字に陥っている東レも今後3年で医薬事業の戦略を根本的に見直す方針を打ち出した。対照的に医薬事業が絶好調なのが旭化成だ。医薬事業を含む「ヘルスケア」セグメントの営業利益は2026年3月期で835億円。全社の約3分の1を稼ぎ出す。帝人と東レという名門2社の医薬事業の行方や、旭化成が2社との明暗を分けた理由を明らかにしていく。

電子部品のプリント基板に使われる「ソルダーレジスト」で世界シェア首位の太陽ホールディングス（HD）が6月21日に開く株主総会で、佐藤英志社長が解任議案を突き付けられている。同社の業績は、佐藤氏のトップ就任後に右肩上がりが続いてきた。にもかかわらず、佐藤氏の再任を巡り、アクティビストや資本提携先などがこぞって反対に回る異常事態に陥っている。なかでも、関係者を驚かせたのが、佐藤氏に経営を委ねてきた創業家が再任に反対する姿勢を示したことだ。ダイヤモンド編集部の取材に応じた創業家の見解を明らかにする。

総合化学メーカーの医薬品・ヘルスケア事業で田辺三菱製薬や住友ファーマのリストラや売却観測など暗い話題が多い中で、旭化成が独自のM＆A（企業の合併・買収）戦略を軸に成長を遂げている。2012年の米ゾール・メディカル買収以降、ヘルスケア領域を新たな柱とする姿勢を鮮明にし、大型買収を重ねる一方、ポートフォリオに合わない事業は切り出すなど大なたを振るう。実は、旭化成と財閥系総合化学の医薬品・ヘルスケアビジネスの買収戦略は、案件選定や買収を手掛ける体制などで大きく異なる。旭化成のM＆A戦略の神髄とは。

これまで三菱ケミカルグループと住友化学という二大総合化学の収益に貢献しているとして、グループ内部で大切にされてきた田辺三菱製薬、住友ファーマが揺れている。親会社である三菱ケミカルグループ、住友化学が共に、グループからの切り離しも辞さない姿勢を示しているのだ。本業である化学に経営資源を厚く投じなければならなくなる中、両社にとって傘下に製薬会社を持つのが重たくなってきていることに加え、田辺三菱、住友ファーマとも次の成長が見えないこともある。だが、事業売却を図ろうとしても買い手は乏しい。半面、市場は「切り離せ」との大合唱で、かじ取りが難しい局面に立たされている。投資ファンドの名前がちらつく中で両社はどんな決断を下すのか。