小田玄紀

SBIホールディングス常務執行役員、日本暗号資産等取引業協会(JVCEA)代表理事、株式会社ビットポイントジャパン代表取締役

1980年生まれ。東京大学法学部卒業。2016年3月、日本初の暗号資産交換業を営む株式会社ビットポイント(現株式会社ビットポイントジャパン)を立ち上げ、同社代表取締役に就任。2011年東日本大震災後には「日本でも再チャレンジを当たり前にする」を掲げ、事業再生に従事した。2018年、紺綬褒章を受章。2019年、「世界経済フォーラム」よりYoung Global Leadersに選出された。2023年からSBIホールディングスの常務執行役員、日本暗号資産等取引業協会代表理事を務める。

2026年、大量の暗号資産が国内に回帰する?来る“大転換期”とは何か
小田玄紀
日本ではいまだに「ギャンブルのようなもの」と見られがちなビットコイン。しかしアメリカが「ビットコイン大国」宣言をしたり、エルサルバドルがビットコインを自国の法定通貨に定めたりと、情勢は大きく動いている。2026年には日本でも、暗号資産に関わる税制が大きく転換される見通しだ。暗号資産が当たり前になっていく時代に、押さえておくべきこととは?※本稿は、小田玄紀『デジタル資産とWeb3』(アスコム)の一部を抜粋・編集したものです。
2026年、大量の暗号資産が国内に回帰する?来る“大転換期”とは何か
トランプの「ビットコイン大国」構想で、1BTC=1億円は現実になるのか?
小田玄紀
アメリカの仮想通貨政策に、いま地殻変動が起きている。トランプの「ビットコイン大国」宣言に象徴されるように、アメリカ政府は暗号資産を買い集め、覇権国家の座を狙いにきているのだ。アメリカが熱視線を送るビットコインの未来図を追う。※本稿は、小田玄紀『デジタル資産とWeb3』(アスコム)の一部を抜粋・編集したものです。
トランプの「ビットコイン大国」構想で、1BTC=1億円は現実になるのか?
新着
業界
学び
特集
書籍
業界
製造業 銀行・証券・金融 保険 建設・不動産 コンサル・士業 商社 運輸・物流 IT・通信 AI・テクノロジー エネルギー 医療・製薬 食品・農業 小売・外食 サービス・エンタメ メディア・広告 スタートアップ・新規事業 教育 財閥・学閥 予測・分析
学び
経営・戦略 マネジメント ビジネス課題 ビジネススキル 営業・マーケティング マネー・投資 相続・節税 年金 キャリア・働き方 受験・子育て 教養