エネルギーに関する世界最大の展示会「世界未来エネルギーサミット」が、今年もアブダビで開催された。原油をはじめとする化石燃料の需給逼迫が世界経済に深刻な影響を与えかねない現在、各国は「自然エネルギーの開発」に苦慮している。なかでも、対応の遅れが目立ち始めているのが日本だ。一昨年に発生した第三次オイルショックに続き、「第四次オイルショック」の到来さえ不安視される現状において、日本のエネルギー開発が抱える課題を探った。（文／友清 哲）

エネルギー自給率4％！
原油需要逼迫で実感する日本の脆さ

　一昨年、日本経済を襲った原油価格の急騰が、様々な分野に影響を及ぼしたことは、まだ記憶に新しい。運輸、交通関係がいち早く悲鳴を上げたのを皮切りに、流通業や製造業などのあらゆる業界が、すべからく急激なコストアップへの対応を迫られた。

　また、跳ね上がるガソリン価格で消費者の“車離れ”が進み、道交法改正特需によって潤っていたはずのパーキングビジネスも、一転して減収減益に頭を抱える事態に――。

　原油ビジネスがいかに我々の生活と密接に繋がっているかを、痛感する機会であったと言える。

　日本国内では今一つ話題にならなかったが、先だってアラブ首長国連邦（ＵＡＥ）のアブダビにおいて、「第3回世界未来エネルギーサミット」が開催された（1月18日～20日）。

　冒頭のように、世界経済に深刻な影響を与えかねない「化石燃料への依存体質」から各国が脱却し、クリーンエネルギー（自然エネルギー）への抜本的な転換を目指すための取り組みを紹介するものだ。

　次世代のエネルギーや環境の最先端技術が集ったこの催しは、未来のエネルギー事情を一変させる人類の叡智の集積でもある。日本からも20社以上の企業が参加・出展し、今後のクリーンエネルギーについての展望を実演した。