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破壊的イノベーションの台頭により、既存の有力企業が劣勢に追いやられる事例が国内での多数見られるようになったことから、それに対峙するためにデジタルイノベーションへの注目が高まっている。日本企業は、守りながら攻める両利きの経営へと転換を図ることができるのだろうか。

日本テラデータが、アナリティクスツールの活用における新たな提案を開始している。それは、アナリティクスの購入を止め、いまこそ、「答え」に投資すべきだという提案だ。大手企業などを中心に、アナリティクス分野で高い実績を持つ日本テラデータが、なぜ、アナリティクスの購入をやめるべきだという提案をするのか。そして、日本テラデータが言う「答え」とはなにか。同社の髙橋倫二社長に聞いた。

デジタルトランスフォーメーション（以下・DX）への注目が高まっているが、経営者を含めて企業全体がその重要性を認識している企業は必ずしも多くない。その本質を理解し、さまざまな企業変革を推進していくためには、まずは社内の変革意識を高めることが求められる。

本連載の前回「変化が激しいテクノロジー界だからこそ中長期の視点でトレンドを語りたい」では、「ユーザー企業」「IT業界」の両面からの仮説について紹介した。今回は「テクノロジー」の観点から企業が注目すべき仮説を示す。

仮想通貨は2018年も話題を振りまいたが、それでも、「財務システムは書き換わっている」と述べるのは仮想通貨「Ethereum」（イーサリアム）を共同で立ち上げたのち、新たに「Cardano」という仮想通貨の開発を進めているCharles Hoskinson（チャールズ・ホスキンソン）氏だ。

日立製作所へ送配電会社を売却することが2018年末に明らかになったABBは、スイスを拠点とする産業機器メーカーだ。2017年度の売上高は前年比1％増の343億1200万ドル、5年前にCEOに就任したUlrich Spiesshofer氏が語った、ABBの変革と組織戦略についてまとめる。

「クリエイティブツール＋マーケティングツール」という独特な製品構成を持つアドビ システムズ。その日本法人社長が今年交替した。新社長のジェームズ・マクリディ氏は前職時代に4年間日本に住んでいたこともあり、日本のIT市場に精通した人物だ。新天地での抱負と目下の課題を聞いた。

デジタル技術の進展が急速に進むなか、中長期的なITトレンドを見通すことの重要性はますます高まっている。2020年以降に本格化すると見られるIT動向について「IT業界」と「ユーザー企業」の2つの視点から取りまとめた仮説を紹介する。

個人に合わせたサービスや製品を提供するパーソナライズの取り組みは、ホテルでも始まりつつあるようだ。2016年に136億ドルでStarwood Hotel & Resortsを買収し最大手となったMarriott International（マリオット・インターナショナル）は、デジタルの力を借りて1億1000万人という会員に個別対応するという。

クラウドストレージ（データ格納・共有サービス）としてビジネス利用も増加しているDropbox（ドロップボックス）。そのCCO（最高顧客責任者）のヤミニ・ランガン氏が初めて来日し、同社のグローバル市場での現状と日本市場への期待を語った。

「IBMの時価総額の3分の1という点からみれば、確かに、『賭け』という見方はできる。だが、これはロジカルな流れ。オープンソーステクロジーを維持しながら、マルチクラウドおよびハイブリッドクラウドの幅広い選択肢を提供できるようになる」。先頃、発表されたIBMによるレッドハット買収にについて、こう語るのは、米IBM Global Technology Services担当シニアバイスプレジデントのマーティン・イェッター(Martin Jetter）氏だ。

2018年度は、国内企業のIT投資の増加傾向がリーマンショック以降最高の水準となった。また、製品／サービス分野では、IoTやAI、RPAへの新規投資意欲の拡大が確認された。今回は、2018年8～9月にITRが実施した「IT投資動向調査2019」の結果を踏まえて、企業のIT投資の動向を紹介する。

本連載では、部品メーカーがデジタル大変革時代を生き抜くための未来創造について解説している。最終回となる今回は、未来創造活動の最終的なアウトプットとなる「未来創造ロードマップ」の作成について、大手部品メーカーA社の事例を基に解説していく。

百聞は一見に如かずというように、長々と細かな説明を聞くよりも、実際の状況を目で見る方がはるかに理解しやすいということは多い。表現力に富んだ動画や映像を活用して、ビジネスや業務を大きく変革させたり、これまでできなかったことを実現したりする動きは、今後あらゆる業界で広がってくると予想される。

人事ソフトウェアを提供するワークデイ（Workday）は、AIを利用して埋めるべきポストと求める人材の最適なマッチングを図ったり、社員のキャリアパスをうまく前進させていったりするような仕組みを作っている。10月1～4日にラスベガスで開催された同社の年次カンファレンス『Workday Rising』では、その最新の取り組みが発表された。

オープンソースソフトウェア企業のRed Hat（レッドハット）が、自社技術を最大活用してもらうべく「Open Innovation Labs」というサービスを展開している。Red Hatの担当者が実際に顧客の横に座り、新しい開発のやり方を指導するという点が特徴。“個人指導”的なサービスが求められている背景には、顧客の強い要望があるという。

グーグルのクラウドサービス「G Suite」をユニクロのファーストリテイリングが全世界の拠点で採用した。その理由とG Suiteの最新機能について、開発責任者に聞いた。

VMwareの設立から20周年、VMworldの開催は15回目という節目で迎えた今回のVMworld 2018は、「POSSIBLE BEGIN WITH YOU」をテーマに開催。全世界から2万5000人が参加し、日本からも、過去最高となる約380人が参加した。

ダイヤモンド・オンラインとドーモは、「経営層のデータ活用の実態」に関する調査を実施した。その結果から、経営層の9割は「必要とする最新データをいつでも自分自身で入手できる環境」が整うと自社のビジネスに影響を与えると考える一方で、「自社の『データ活用度／活用環境』を改善すべき」と考えている人も9割に上ることが明らかになった。

IoTの広がりが、とりわけ製造業にとってデータ分析の強い追い風になるのは間違いないが、課題が多いのも事実。そこへ登場した“AIの民主化”を掲げるAIプラットフォーム「DataRobot」に注目が集まっている。DataRobotをいち早く導入したパナソニックの井上照彦・AIソリューションセンター戦略企画部部長と、データロボットのシバタアキラ・チーフデータサイエンティストに、その解決策も含めて聞いた。