期間中は、インターンにも、「社長塾」に参加してもらいます。
 インターンがいるときは、日本語のテキストを使わずに、英語でディスカッションやディベートをします。
「英語しか使ってはいけない」というルールなので、会話力を鍛えることができます。

「社長塾」や「覚悟塾」で
会話力を鍛える

 親会社(日本電子)から独立する前の時代から勤めている社員には、TOEIC500点未満の社員もいます。

 そこで、彼らを対象に、英語が堪能な役員が講師を務める「覚悟塾」を開いて、英語力の底上げを図っています。

 また、正社員ではない嘱託社員やパートタイマーにも、eラーニング(インターネットを利用した英語学習)や、英会話学校とタイアップした社内での英語教室を推奨しており、希望者には費用の3分の2を補助しています。

 海外企業と取引をする当社では当然ですが、訪日外国人数が年間2400万人(2016年)を超えた時代に、いかなる企業でも社長は、社員の英語力向上に意識改革を進めるべきなのです。