「原理原則」は万能の判断基準である
荒川詔四（あらかわ・しょうし）世界最大のタイヤメーカー株式会社ブリヂストン元ＣＥＯ。1944年山形県生まれ。東京外国語大学外国語学部インドシナ語学科卒業後、ブリヂストンタイヤ（のちにブリヂストン）入社。タイ、中近東、中国、ヨーロッパなどでキャリアを積むほか、アメリカの国民的企業ファイアストン買収時には、社長秘書として実務を取り仕切るなど、海外事業に多大な貢献をする。タイ現地法人ＣＥＯとしては、国内トップシェアを確立するとともに東南アジアにおける一大拠点に仕立て上げたほか、ヨーロッパ現地法人ＣＥＯとしては、就任時に非常に厳しい経営状況にあった欧州事業の立て直しを成功させる。 その後、本社副社長などを経て、同社がフランスのミシュランを抜いて世界トップシェア企業の地位を奪還した翌年、2006年に本社ＣＥＯに就任。「名実ともに世界ナンバーワン企業としての基盤を築く」を旗印に、世界約14万人の従業員を率いる。2008年のリーマンショックなどの危機をくぐりぬけながら、創業以来最大規模の組織改革を敢行したほか、独自のグローバル・マネジメント・システムも導入。また、世界中の工場の統廃合・新設を急ピッチで進めるとともに、基礎研究に多大な投資をすることで長期的な企業戦略も明確化するなど、一部メディアから「超強気の経営」と称せられるアグレッシブな経営を展開。その結果、ＲＯＡ6％という当初目標を達成する。2012年3月に会長就任。2013年3月に相談役に退いた。キリンホールディングス株式会社社外取締役などを歴任。
その後、ある工場で設備が故障したことがあります。生産をストップすれば、他の工程にも影響が出るため、場合によっては億単位の損失が発生しかねない。そして、生産をストップさせないためには、標準作業外の危険を伴う人力作業をせざるをえない。そのような報告がもたらされたのです。
もちろん、私は即座に生産ストップを指示。「いかなる場合でも安全第一。安全確保のためなら、損失額はいくらになっても全く気にしなくていい。すぐ、生産を止めること。また、安全のために計画を立てて、大きな投資も積極的にやっていく」と改めて明言しました。
多額の損失を出したり、投資額が膨らむことは、経営的にはネガティブではありますが、原理原則を踏みにじることで組織に与えるネガティブな影響のほうがよほど恐い。だから、なんの迷いもなく、当然のこととしてこの指示をしたのです。
どんな理由であれ、リーダーが原理原則をないがしろにした瞬間に、組織は弛緩します。誰も「安全第一」という原理原則を信用しなくなるのです。その結果、組織全体で安全意識はもちろん、それ以外の原理原則も根っこから揺らぎ始めます。そのような事態をこそ、リーダーは恐れなければならないのです。
それだけ、企業経営において原理原則は絶対的な存在なのです。
ただし、これを制約と捉えるのは間違いです。むしろ、リーダーの判断を助けてくれるものと考えるべきです。
なぜなら、原理原則は、相反する価値観の相克である企業運営において、ずっと変える必要がない「万能基準値」のようなものだからです。どんな相克が立ち現れても、この「万能基準値」に照らせば、自ずとどちらを取るべきなのかは明確になる。しかも、あまりにも「当たり前」のことであるがゆえに、世界中どこでも、どんなときでも、どんな人種でも通用する普遍性をもっている。まさに「万能」なのです。
そして、この「万能基準値」を何よりも大事にしてきたからこそ、在任中に、リーマンショックや東日本大震災などの未曾有の事態が起きたときも、組織を大きな危機に陥らせることなく、「名実ともに世界ナンバーワンの地位」を確立するために、やるべき改革を成し遂げることができたのだと考えています。
しかし、私が剛毅な人間だから、原理原則を死守できたというのは当たりません。むしろ、小心者だからこそできたのです。ただし、中途半端な小心者ではなかった。目先の利益や売上が減ることを恐れるのではなく、組織を深刻な事態に追い込むきっかけをつくることを心底恐れていた。だからこそ、原理原則を絶対に曲げなかったのです。
だから、若い皆さんにはこう伝えたい。
中途半端な小心者になるな。
真の小心者になれ、と。
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【著者プロフィール】
荒川詔四（あらかわ・しょうし）
世界最大のタイヤメーカー株式会社ブリヂストン元CEO。
1944年山形県生まれ。東京外国語大学外国語学部インドシナ語学科卒業後、ブリヂストンタイヤ（のちにブリヂストン）入社。タイ、中近東、中国、ヨーロッパなどでキャリアを積むほか、アメリカの国民的企業ファイアストン買収時には、社長秘書として実務を取り仕切るなど、海外事業に多大な貢献をする。
タイ現地法人CEOとしては、国内トップシェアを確立するとともに東南アジアにおける一大拠点に仕立て上げたほか、ヨーロッパ現地法人CEOとしては、就任時に非常に厳しい経営状況にあった欧州事業の立て直しを成功させる。
その後、本社副社長などを経て、同社がフランスのミシュランを抜いて世界トップシェア企業の地位を奪還した翌年、2006年に本社CEOに就任。「名実ともに世界ナンバーワン企業としての基盤を築く」を旗印に、世界約14万人の従業員を率いる。
2008年のリーマンショックなどの危機をくぐりぬけながら、創業以来最大規模の組織改革を敢行したほか、独自のグローバル・マネジメント・システムも導入。また、世界中の工場の統廃合・新設を急ピッチで進めるとともに、基礎研究に多大な投資をすることで長期的な企業戦略も明確化するなど、一部メディアから「超強気の経営」と称せられるアグレッシブな経営を展開。その結果、ROA6％という当初目標を達成する。2012年3月に会長就任。2013年3月に相談役に退いた。キリンホールディングス株式会社社外取締役などを歴任。
