東日本大震災に関する報道では、筆者が所属していた新聞社に「自分が住んでいる地域の報道が少ない。そのせいで支援がほかの地域より薄い」「出身地の情報がない。どうなっているのか知りたい」などの声も寄せられた。これは前述の報道そのものとは対極にある批判である。

 これは言い訳だが「報道の限界」としか言えない。マンパワーと報道のスペースには限界があり、被災地で起きている全ての情報を網羅することは物理的に不可能だ。どうしても被害の大きい地域に多くの記者を投入することになり、比較的被害の軽微な地域の報道は手薄になる。もちろん、伝えたいという思いはあるが、できないというのが現実だ。

 東日本大震災では、新聞やテレビは求められることが予想される行方不明者の安否情報、避難所の場所、被災地の状況、ライフラインの現状、飲料水やガソリンなどの入手可能場所、店舗の開店状況などを最優先で情報収集し、発信を続けた。被災者や被災地域出身者らの多くはYahoo!などインターネットの震災特設サイトを利用したとされるが、ほとんどが新聞やテレビの報道から転載された情報だ。

 東日本大震災を含む災害に関する多くの災害報道では、公器とされる新聞やテレビなどの既存メディアが一定の役割を果たしたといえる。災害報道を批判する方々の多くは「既存メディアは役割を終えた。情報収集はネットで十分」と主張する方も多い。しかし、その情報のベースが既存メディアによるものであることを認識してほしい。

 筆者は新聞社の社会部時代、災害報道のエキスパートとして若手記者を率いて現場に派遣され「どこまで立ち入りが可能か」「遺族や被災者へのアプローチ方法」を指導する立場だった。そして、ネットなどで批判されるような状況をつくらないように努めてきた。

 災害報道を批判する方々に、ぜひお願いしたい。被災地の方々を支援してほしい。そして、その方々に寄り添い支援するために猛暑の災害現場で取材し、現状を伝える記者らに批判ではなく、エールを送ってほしい。切に願う。