知られていない話だが、リクルートライフスタイルではホットペッパーグルメで得たビッグデータを利用して、キャンセルの可能性がある予約に対して、飲食店側にアラートを出すサービスを行っている。どんな予約に対してなのかは非公表だが、飲食店としては、要注意の予約のみ、前日確認の電話をするといった対処方法をとることができる。

キャンセル料金を徴収できるサービスも

 パソナの福利厚生ベンチャーのベネフィット・ワンは、飲食店の予約・決済ビジネスにも本格参入した。「接待ステーション」というサービスで、ユーザーはネットで店を予約し、支払いは会社に請求されるというものだ。福利厚生の一環なのは、ユーザーが立て替えをしなくてすむためだ。部署内の宴会でも、経理が認めた場合ならこのサービスを使うことができる。

 飲食店としては、予約に対して8%の送客手数料を払わなければならないが、接待という優良顧客を獲得できる。当日キャンセルや無断キャンセルにはコース料理は全額、席のみでも1件5000円のキャンセル料金が支払われることも店側にとってはメリットだ。

 当日キャンセルや無断キャンセル防止に向けて、飲食店の中には、20人以上の宴会には事前に3万~5万円の内金を求めるところもでてきた。ただ、それが主流になるのは難しい。「そんなに面倒くさいことを言うならほかの店にするよ、と客が来なくなる方が困る」(飲食店社長)という事情もある。

 ITの技術である程度キャンセルを防止することはできるだろうが、そもそも最低限のマナーを守ることが社会人としての常識ではないだろうか。

(「週刊ダイヤモンド」編集部 大坪稚子)