大学しかり、企業しかり、官庁しかり、年功序列が色濃い日本の組織で、若者が有利に戦う方法とは？ 日本における第三次AI（人工知能）ブームを牽引するひとりで、ベストセラー『人工知能は人間を超えるか ディープラーニングの先にあるもの』の著者でもある松尾豊・東京大学特任准教授は、若い人ほど活躍しやすい環境にある、と断言します。書籍『元財務官僚が5つの失敗をしてたどり着いたこれからの投資の思考法』の刊行を記念して、著者でウェルスナビCEOの柴山和久さんと松尾先生の特別対談の後編をお送りします。（撮影：野中麻実子）
若者はアービトラージを獲りに行け
松尾豊（まつお・ゆたか）さん東京大学大学院工学系研究科技術経営戦略学専攻 特任准教授
1997年東京大学工学部電子情報工学科卒業、2002年 同大学院博士課程修了。博士（工学）。同年より産業技術総合研究所研究員、2005年10月よりスタンフォード大学客員研究員。2014年より、東京大学大学院工学系研究科 技術経営戦略学専攻 グルーバル消費インテリジェンス寄付講座 共同代表・特任准教授も務める。2002年人工知能学会論文賞、2007年情報処理学会 長尾真記念特別賞受賞。2012年〜14年、人工知能学会編集委員長、2014〜18年、同倫理委員長。2017年より日本ディープラーニング協会理事長。専門は、人工知能、Webマイニング、ビッグデータ分析、ディープラーニング。著書に『人工知能は人間を超えるか』（角川書店）など。
松尾豊さん（以下、松尾） 基礎研究に携わる研究者は苦手な書類を書くことより、純粋に基礎研究で評価されればいいです。同時に、新しい発見や技術を産業や事業につなげる役割の人たちも、どのぐらい大きな儲けを生んだかで、きちんと評価されないといけないと思います。本当に社会にインパクトを与えられるような急成長する企業を1社つくったらそれでいいし、ちょっとしたベンチャーを作ったとかライセンスの件数が何件とか言っているようでは、仕事をしていることにはならない。つまり、お互いに苦手なこともさせられながら、本来発揮すべき点で評価もされないので、楽をしているという矛盾があると思います。
柴山和久さん（以下、柴山） そういう矛盾や葛藤は、おそらくアメリカにもありそうですよね。ハーバード大学に、ビル・ゲイツが寄付して作った情報システムのビルがあるんですが、建物の名前はビル・ゲイツの母親のミドルネームがついているんです。寄付した本人の名前をつけるのが慣例ですので、これは極めて異例です。当事者にしか真相はわからないので憶測ですが、その背景には、アカデミックな組織において、経済的に成功したビル・ゲイツや、マイクロソフトの一時の独占的な商売について反発があったのではないかという気がします。「ビル・ゲイツ・センター」みたいな名前の建物を建てるわけには、どうしてもいかなかったのでしょう。そうした葛藤を抱えながらも、うまく内包しながら進んでいくのがアメリカらしさでもあります。
松尾 そうですね、アメリカはアカデミアと産業界の行き来も激しいですから、いま特にAIの中でもディープラーニングを教えられる人材が根こそぎ産業界に行ってしまって、教えられる人材が不足していると聞いています。少し前ですが、カーネギーメロン大学（CMU）のコンピュータサイエンスの教授を、Uberがごっそり引き抜いたことが問題になりました。産学連携がいき過ぎて、その揺り戻しもあるようですけど、どちらかと言えばこのアメリカの状況のほうが健全な気はします。経済的なインセンティブにドライブされることはすごく健全で、それがいき過ぎているから抑えましょう、という状況は理解できる。一方で日本では、儲けることを明言しないことが美徳とされたり、人手不足で困っている割に賃金が上がらない状況があったりで、むしろ理解に苦しむことが一杯起こるなあと思っています。
柴山 松尾先生の最近のインタビューでは、国の科学技術を推進するための仕事なども引き受けてきたけれども、やはり状況を変えるのは難しいとおっしゃっていて、諦観も感じておられるようですね。
松尾 まあそうですね。国や大企業に期待しても、あまり動かないです。大所高所からものを言っても現実は変わらない。だから、もっと個々人がアービトラージ（裁定取引。さや抜き）を取る行動をし続けるべきだ、と最近は思っています。たとえば、大学が産業界に対して役に立っていないと思うなら、自分だけちゃんとやれば活躍できるじゃないですか。アメリカでやっても当たり前だから目立たないでしょうが、日本では珍しいですからね。だから、国や企業が変わってくれたらそれでもいいし、変わらないならそれを逆手にとってアービトラージを取ればいい。
ITの世界はAIも含めて若い人が優秀です。いつの時代も、新しい技術を作り出すのは20代の若者です。ですから、そういう人たちが裁量権をもてるようにしないといけないとのですが、一方で、日本では年功序列の文化が強すぎ、一朝一夕には変わりません。であれば、優秀な若者がベンチャーを作って活躍するのを応援すればいいわけです。彼らが裁量をもって自分たちで意思決定し、新しいことを生み出していけるようにする。日本全体で、AIやディープラーニングに対する理解度が低く、大企業の動きも遅いこと、また多くの組織で優秀な若者の力を活かせていない現状を考えれば、こうしたベンチャーが成功する期待値はすごく高くなります。
柴山 たしかに、シリコンバレーで起業するには競合も多いですが、日本であればアービトラージの機会が多そうですね。
松尾 優秀な若い人がきちんとした技術とリーダーシップをもって起業すれば、成功確率はかなり高いと思います。成功例がたくさん出てきて、それに自分も続こうという人が増えていくにしたがって、若い人がもっと活躍するようになるでしょう。また、大企業もこれを見習って、技術に関する判断は若い人に任せるようになるかもしれません。もっと挑戦させ、失敗に寛容になるかもしれません。そうすればアービトラージの機会は減ります。でも、それはそれで社会全体として見えばとても良いことです。
柴山 昔、調べたことがあるのですが、明治時代は国のリーダーたちもやはりみんな若いんですよね。たとえば首相を2度務めた若槻礼次郎（1866-1949）が大蔵省主税局長になったのは38歳、事務次官になったのも40歳のときでした。おそらく、同時期の東大の先生たちも若くて、30歳前後で教授になっていたはずです。そういう人たちに裁量権と研究資金をわたして、国全体で彼らに賭けたのだと思うんです。今ですと、事務次官は60歳ぐらいですから、当時より20年遅くなっていて、大学で教授になるのも10～15年遅れている印象です。だから日本ではもう一度、若い人たちにチャンスを与えて、そこにリソースを懸けていく発想が必要かもしれません。
ゴールドマンサックスの「ロングターム・グリーディー」に学べ
柴山和久（しばやま・かずひさ）さんウェルスナビ代表取締役CEO
次世代の金融インフラを日本に築きたいという思いから、2015年に起業し現職。2016年、世界水準の資産運用を自動化した「ウェルスナビ」をリリースした。2000年より9年間、日英の財務省で、予算、税制、金融、国際交渉に従事。2010年より5年間、マッキンゼーにおいて主に日米の金融プロジェクトに従事し、ウォール街に本拠を置く資産規模10兆円の機関投資家を1年半サポートした。東京大学法学部、ハーバード・ロースクール、INSEAD卒業。ニューヨーク州弁護士。
柴山 拙著『これからの投資の思考法』の最終章で、20代のうちは資産運用に頭を悩ませるより自分に投資すべきだと書いているのですが、松尾先生から若い人にあえて投資に関するアドバイスをするとすれば、何を伝えたいですか。
松尾 そうですね…僕は昔からゲームが好きなのですが、戦略系のゲームだと勝ちパターンは決まっていて、とにかく「極端な行動が最適」なんです。前半戦は、ひたすら一番効率的な行動を繰り返して、投資をし続ける。『信長の野望』でも、とにかく開墾するんです。敵に攻め込まれないギリギリまで兵力を減らして開墾に回し、まちづくりをして国を豊かにする。そして、あるとき兵を一杯買い集めて、敵を攻めに行き、その地でまた開墾するわけです。『ダービースタリオン』という競馬のシミュレーションゲームも同じで、デビュー前に足に負担のかからない効率的なトレーニングをやり続けて地力を上げたうえで、満を持して出走する。ゲームの攻略法は、どれもワンパターンです。だから、僕は人生もそれと同じだと思っていて。
柴山 人生もゲームと同じなんですか（笑）！
松尾 最適戦略というのは、やはり極端な行動なんですよ。一番いい方法を、ひたすらやり続ける。前半戦においては、とにかく投資だと思います。自分に対して投資して、ひたすら地道にやり続ける。そして、どこかのタイミングで、フェーズが変わったときに一気に攻める。勝負事はだいたいそんな感じじゃないでしょうか。
柴山 面白いのは、「最適戦略」というのはあくまで長期的な目線であって、いま置かれた環境の最適化するわけではない点ですよね。長期的な課題に対して最適な戦略にフォーカスして、他の余計なことはすべて捨てるという。
松尾 そうです。ゴールドマン・サックスのモットーである「ロングターム・グリーディー（Long-Term Greedy）」って、僕すごくいいなと思うんですよ。グリーディー（儲けを志向する）だけど、短期的だと逆に制約になるから、ロングターム（長期的）に一番価値が高くなる行動をとり続けるというイメージですよね。そういった姿勢は学ぶべきだと思います。
