「痩せなければ返金」も要注意
消費者は不利な立場に置かれることも

 また、ここ最近は、パーソナルトレーナーを置くジムも増えている。こうしたジムの中には「痩せなかったら返金します」などと銘打っているところもあるが、ここでも注意が必要だ。

澁谷望弁護士/東京・大阪・神戸・福岡に拠点を持つ「弁護士法人・響」所属。日本橋オフィス(東京)所長。行政書士の資格も持つ。民事介入暴力対策委員会所属。 消費者問題、借金問題、交通事故、労働・離婚・相続問題など民事案件を主に扱う。雑誌、新聞などメディア取材も多数。https://hibiki-law.or.jp/

「過去には、利用者が『数ヵ月で体重が1kgしか変わらなかったので返金してほしい』と申し出たところ、ジム側が『1kg痩せたので効果はあった。返金はしない』といって争われた事案もありました。そのジムの契約書には、『痩せたかどうかはジムが判断する』と書かれていました。これだと返金するかどうかはジム側が恣意的に判断できることになりますので、消費者は著しく不利な立場に置かれることになります」

「ジムで入会時にサインする契約書には、『これにサインしたら会則に同意したものとみなします』と書かれていることも多いため、時間をかけてでも一度しっかり会則を見た方がいいでしょう。ジムとの契約のように、継続的な関係を結ぶ契約をする際は、後でトラブルにならないためにも、契約内容の吟味はすべきだと思います。今日ではジムもたくさんありますし、納得できるところで体を動かされるのがいいかと思いますよ」

 入会時は書面に目を通す以外にも、後に“言った言わない”の論争にならないために、不明な点はジムスタッフに直接尋ね、録音しておくのも手かもしれない。

 不要なトラブルを避けるための自衛手段は、ジム以外にも応用できそうだ。