そろそろミレニアル世代の出番がやってくる。それは、経済成長にとっては良いニュースかもしれない。1981年から1996年の間に生まれた米国人は約7300万人で、米調査機関ピュー・リサーチ・センターによると、なにかにつけて悪く言われるこのグループは今年、米国において単独トップの規模の年齢層になるという。彼らの成熟は米国社会に重大な影響を及ぼす可能性がある。その結果の一つとして考えられるのが、今後20年にわたる、生産性向上の著しい加速である。近年、米国人は効率性の追求をやめてしまったようなので、これは耳寄りなニュースだろう。サンフランシスコ連銀の推計では、2005年以降の米国経済の生産性の伸びは、わずか5％にとどまっている。1947年から2005年までの生産性の平均伸び率を2005年以降に当てはめると、米国人は、今より約15％大きな価値を生み出していたことになる。2018年は、この差が約3兆1000億ドルの経済損失に相当し、今年はその額がさらに膨らむとみられる。